2016 Fiscal Year Annual Research Report
Causes and Countermeasures of Increase in Energy Use for Heating/Cooling Due to House Insulation Improvement
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25820281
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| Research Institution | Building Research Institute |
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Principal Investigator |
羽原 宏美 国立研究開発法人建築研究所, 環境研究グループ, 主任研究員 (30566047)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 居住者行動 / 排熱換気 / 断熱住宅 / シミュレーション / 実態調査 / 通風 / 冷房 / 自動制御 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本課題では、シミュレーションを通じて断熱性能の向上による暖冷房エネルギー増加要因の解明とその抑制策を検討した。
平成25年～平成26年度においては、シミュレーションを精緻化するために研究代表者が過去に構築した室内温熱環境調節行為モデルの拡張について検討した。平成25年度においては、平成26年度に実施した夏期の通風・冷房行為に関する実態調査で用いる在室記録ロガーの開発を検討した。平成26年度においては、関西地域の10世帯を対象に実態調査を実施した。取得したデータのうちエアコンの使用に関するデータから、各世帯のエアコンの使用スケジュールやエアコン使用開始時の室温を整理した。また、代表研究者が別課題で実施したWEBアンケート調査の結果を活用して、断熱化による通風・冷房行為への影響を検討した。検討の結果、断熱性能による通風・冷房行為への影響は小さいことが判明した。
平成27年度においては、拡張したシミュレーションモデルを用いて、旧基準および次世代基準に相当する断熱性能を有する住宅の負荷特性を比較することで、断熱性能の向上による冷房負荷への影響を分析した。分析結果から、就寝から起床までの時間帯において断熱性の向上により冷房負荷増加が特に発生しやすいことが判明した。
平成28年度においては、就寝から起床までの時間帯における冷房負荷増加の抑制策として、窓とエアコンの自動連動制御の適用可能性を検討した。検討の結果から、自動連動制御による冷房エネルギー削減効果は30％程度であった。窓のみを制御する場合と窓と室内扉とを連携して制御する場合とでは、削減効果に大きな差はなかった。通風利用の下限室温を無効化すると4%程度、上限外気温を2℃高めると17%程度、削減効果が増した。外気温の日格差が大きい地域の方が削減効果が高かった。
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