2013 Fiscal Year Research-status Report
NPPVを行っている慢性呼吸不全患者への再入院予防支援モデルの検証
Project/Area Number |
25862152
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Research Category |
Grant-in-Aid for Young Scientists (B)
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Research Institution | Miyagi University |
Principal Investigator |
霜山 真 宮城大学, 看護学部, 助教 (00626559)
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Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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Keywords | NPPV / セルフケアの再獲得 / 再入院 / 慢性呼吸不全 / 呼吸器疾患 |
Research Abstract |
非侵襲的陽圧換気療法(NPPV)は慢性呼吸不全患者に導入されることが多く、鼻やフェイスマスクを用いて陽圧換気を行なう方式である。患者自身の理解と協力を得ながら意識下で導入されるが、患者自身が誤ったセルフケア行動を行うことで重症化し、再入院となっている現状がある。本研究の目的は、NPPVを行っている慢性呼吸不全患者が再入院後にどのようにセルフケアを再獲得しているのかを明らかにし、再入院患 者の退院時の看護援助を検証することとする。 今年度はNPPVを使用している慢性呼吸不全患者の再入院した要因、セルフケア再獲得のプロセスの明確化を行うことを目的とした。まず、現在、明らかになっている先行文献・研究知見に対するレビューを行った。そのために、国内だけではなく国外からも過去5年間の関連文献を取得し、NPPVを使用している慢性呼吸不全患者に対する研究知見をとりまとめた。国内においては急性呼吸不全時におけるNPPV使用の有効性や事例報告は多く見られたが、慢性呼吸不全患者における文献、報告は少なかった。慢性期におけるNPPVは退院後に在宅療養で多く用いられているため、在宅ケア・訪問看護における事例報告は散見されていた。また、NPPVは呼吸器疾患患者のみではなく神経難病患者においても用いられており、呼吸器疾患患者にのみ焦点を絞った研究、事例は少ない結果となった。国外の文献においては、事例報告や総説が多かったが、質的内容分析などの質的研究、QOL維持に着目した研究が散見されていた。 また、研究対象者の確保のために、研究協力機関である病院関係者や新たに患者会代表者との交流を行っており、今後、患者会活動にも積極的に参加して研究フィールドの拡大に努めていくこととなる。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
今年度はNPPVを用いて療養している慢性呼吸不全患者の再入院した要因、セルフケア再獲得のプロセスの明確化を行うこととした。国内外の関連する過去5年間の先行文献や研究知見のレビューを行うことで、現在、明らかになっておりNPPVを用いて療養している患者やその状況について深めることができた。しかしながら、文献レビューに時間がかかり、対象者の確保が進んでいないため、外来治療中であり呼吸器疾患の悪化に伴う再入院経験を持つ慢性呼吸不全状態にある20名を対象に、イン タビュー調査および基本情報の収集を実施することができていない状況となっている。
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Strategy for Future Research Activity |
今後は対象者の確保を第一優先とする。そのために、研究協力機関の医師と連携を十分に連携をとっていくことや患者会代表者からの情報提供を行っていく必要がある。ある程度の対象者の確保ができしだい、順次、インタビュー調査および基本情報の収集を実施し、質的に内容を分析していくこととし概念形成を行っていく。その結果より再入院した経験のある慢性呼吸不全患者の特徴を明らかにするとともにセルフケア再獲得のプロセスの特徴について明らかにしていく。
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Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
当初の計画では対象者へのインタビュー調査を行う予定であったが、文献レビューおよび研究環境整備に時間がかかってしまい、対象者の元に出向いてインタビュー調査を行うことに遅れが生じてしまった。そのため、旅費経費が少なくなってしまい、次年度使用額が生じたと考えられる。 前年度の繰り越し額は、前年度に実施できなかったインタビュー調査を行うために旅費として使用することとなる。また、インタビュー調査が終了次第、研究協力者にスーパーバイズを受けながら分析を行っていくこととなるため、その経費の一部とする。
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