家族システムを活用した特定保健指導プログラムの開発

2014 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 25862254
• Research Institution: Gunma University
• Principal Investigator: 桐生 育恵 群馬大学, 保健学研究科, 助教 (00448888)
• Project Period (FY): 2013-04-01 – 2017-03-31
• Keywords: 保健師 / 特定保健指導 / 家族システム

Outline of Annual Research Achievements

家族が特定保健指導を利用すると、特定保健指導を受けていない他の家族の生活習慣が改善するのか、その実態を把握することを目的に、A県内で協力が得られた3市町村で、特定保健指導実施6か月後の評価を受けた者とその家族 98組に、無記名自記式質問紙調査を実施した。調査内容は、特定保健指導利用者には、利用した特定保健指導（動機づけ支援・積極的支援）、家族の生活習慣改善の有無とその内容・理由等で、家族には特定保健指導利用者との続柄、家族が特定保健指導を利用したことによる自分の生活習慣の変化と内容・理由等である。
調査の結果、52組（53.1％）からの回収が得られ、うち有効回答は45組（45.9％）であった。
特定保健指導利用者は、男性22人（48.9％）、女性23人（51.1％）、年齢は46～74歳（平均65.6歳）、動機づけ支援32人（71.1％）、積極的支援10人（22.2％）であった。保健指導利用者からみた家族の生活習慣の変化は、有10人（22.2％）、無33人（73.3％）で、有の者の変化の内容は「野菜を食べるようになった」「運動するようになった」等であった。
家族は、男性19人（42.2％）、女性26人（57.7％）、年齢は21～85歳（平均63.1歳）特定保健指導利用者との続柄は、夫21人（46.7％）、妻17人（37.8％）であった。自分の生活習慣の変化は、有15人（33.3％）、無28人（62.2％）で、有の者の変化の内容は「食べ物のカロリーを意識するようになった」「野菜を食べるようになった」「運動するようになった」等であった。特定保健指導利用者からの影響の内容は「運動する姿を見て、一緒に運動を始めた」「一緒に歩く機会が増えた」等であった。
以上の結果から、家族が特定保健指導を利用することで、20～30％程度ではあるが特定保健指導を受けていない他の家族の生活習慣が改善している実態が明らかとなった。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

今年度の計画では、調査1と調査2の実施を予定していたが、調査2の対象者の確保に困難を要し、実施できなかった。また、調査1は実施できたものの、質問紙の回収数が52組で目標の300組には達していない。
調査1：家族が特定保健指導を利用すると、特定保健指導を受けていない他の家族の生活習慣が改善するのか、その実態を把握することを目的に、A県内の市町村で、特定保健指導実施6か月後の評価を受けた者とその家族組に、無記名自記式質問紙調査を実施する。
調査2：特定保健指導利用者から家族が受ける影響の過程を明らかにすることを目的に、調査1で家族が特定保健指導を利用したことで、自分の生活習慣が改善したと回答した者に対し、インタビューを実施する。

Strategy for Future Research Activity

次年度は、県内の市町村に広く協力を依頼し、調査1・2を引き続き実施することとする。当初予定していた「家族への影響を意図した特定保健指導プログラムおよびそれに必要な教材の開発」は、平成28年度に実施することとする。

Causes of Carryover

調査2の実施ができなかったため、調査のための交通費やテープお越し費用の次年度使用額が生じた。また、地域看護学に関する国際学会の開催が次年度に決定したため、旅費や学会参加費の次年度使用額が生じた。

Expenditure Plan for Carryover Budget

調査2で対象者10人を目標に、調査を実施する予定である。さらに、国際学会に出席し国際的な視点から地域看護学に関する情報収集を行う。