2013 Fiscal Year Research-status Report
大規模数値実験による西日本海域の津波伝播特性に関する研究
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25870380
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Grant-in-Aid for Young Scientists (B)
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
鈴木 進吾 京都大学, 防災研究所, 助教 (30443568)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 津波 / 避難訓練 / 想定 / 南海トラフ |
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| Research Abstract |
西日本沿岸域の津波来週ポテンシャルを把握する研究を実施した。まず、政府より出されている南海トラフ巨大地震による津波の来襲特性を把握するために、全地域、全ケースでの津波数値解析を行って、1分おきの津波来襲状況をGISデータベースにし、ウェブを介して閲覧可能にした。また、このデータを使って、それぞれの地域において、浸水が発生するケース数、津波到達時間の最大・最小値、浸水深の最大・最小値などを可視化し、それぞれの地域において、ケースの差でどのような津波浸水の差があるのかをまとめ、避難に役立てる情報とした。さらに、地震学の資料とから、プレートの境界面・すべり方向などのパラメータを設定し、すべり量を変えて多数の計算をするシステムを構築した。これにより、1000万ケースほどの波源モデルを設定できるようにした。現在は、ユーザーがある程度すべり量などのパラメータを変えながら、津波計算が出来るウェブサイトを開発している。また、これに平行してあらゆる津波発生ケースを考慮して避難を行う知恵の生成を促す想定情報の提供方法を検討した。具体的には、津波避難訓練を中核に据え、避難訓練と津波数値解析から得られる時系列の津波来襲状況を組み合わせて、訓練者が津波の来襲を考えながら避難訓練をできるように、また避難訓練後に自らの訓練結果を津波来襲状況と重ね合わせて振り返り、よりよい避難の方法を検討できるようにした。これらの仕組みは、スマートフォンのアプリケーションとして開発した。スマートフォンを用いることによって、現場でのリアルタイムでの訓練ができるほか、データを収集することによって訓練結果を有効に活用できるようになる。また、津波防災の担い手となる地域の若者がより津波避難に興味をもち、積極的に津波防災に関わる効果も見込まれる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究の目的となる多様な津波の発生を考慮した西日本域の津波来襲特性を体系化する仕組みを作ることが出来た。仕組みづくりを最初に行ったために、西日本域の津波来襲特性を実際に数値解析から計算してデータベースを作成するという本年度の目的までは達成されなかったが、それをやる土台は出来ていると考えられる。さらに本年度の予定には入っていなかったが、本研究のもう一つの目的となるその結果をフィールドにおいて利用するという目的にたいして、避難訓練と津波数値解析の連動というアプローチをはじめ、それを実現する仕組みが出来始めて来ている。従って、当初の本年度予定の達成度としては、おおむね順調に進展していると考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
引き続き、本年度残されたデータベースの作成を継続的に実施して行くほか、アプリケーションについても継続的に開発し、現地での使用を開始する予定である。具体的には本年度開発した津波数値解析のシステムに、膨大なケースのパラメータを入力して、システマチックに津波解析を実行していき、データを収集する。また、ユーザーが任意に津波波源を設定し、津波数値解析を容易に行えるようにシステムを改善するとともに、そのデータについても収集できるようにしていく。これに加え、作成されたデータベースに基づいて、各地に来襲する津波に影響を及ぼす波源特性や伝播経路特性を明らかにして行く。javascript:onModoru();
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
本年度は当初予定していた研究計画では、なかなか研究を進めることができないことが判明したため、再整理を行い、まず、当研究全体に用いる仕組みの構築に重点を置いておこなった。従って、本年度予算を使用する予定だった、大規模な計算などは今年度は出来なく、次年度にまとめて行う予定としたため、次年度使用額が生じた。
当初予定していた通り、大規模な計算の実行とその結果を取りまとめるために使用するほか、次年度と合わせて、システムの実装を行うために使用する予定である。
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