2014 Fiscal Year Research-status Report
大規模数値実験による西日本海域の津波伝播特性に関する研究
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25870380
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Research Institution | Kyoto University |
Principal Investigator |
鈴木 進吾 京都大学, 防災研究所, 助教 (30443568)
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Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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Keywords | 津波 / シミュレーション / 想定 / コミュニケーション / モンテカルロシミュレーション |
Outline of Annual Research Achievements |
昨年度に引き続き南海トラフで発生する地震を想定して津波の数値シミュレーションを実施した。地震のマグニチュード、断層位置、形状、傾斜角、すべり角、すべり量などの断層パラメータをモンテカルロシミュレーションによって変えながら、津波の伝播および遡上のシミュレーションを多数実施した。その結果を整理し、沿岸の遡上域の各地点において、浸水するケース数、家屋流出となる2m以上の浸水となるケース数、到達時間別ケース数などをまとめた。また、断層パラメータをコード化し、断層パラメータコードをキーとして、断層パラメータデータベースと浸水域分布・到達時間分布データベースを作成・連携させたデータベースを作成した。これを用いて、浸水域の各地点ごとに、浸水深や到達時間を検索条件としたクエリを作成し、ある一定以上の浸水深をもたらす断層の特徴、またはある一定時間以内に津波を到達させる断層の特徴を検索するデータベースシステムを作成している。 また、このデータを地域で活用できるようにするための研究を行った。まず地域で活用するためには、地域住民がその地域に到達する津波とそれによる被害についてどのように理解しているかを調査し、それに対してどのようにコミュニケーションを取って想定情報を伝えていくかを検討する必要があった。そこで、津波災害について、津波関連の一般向け書籍を調査し、研究者や専門家が伝えたいと思っていることをグラフ形式でモデル化したエキスパートモデルを作成した。次にこれと対比しながら一般住民はどのように理解しているかについて、実際に津波を経験した東日本大震災被災地域、将来の津波に対して対策を進めている南海トラフ想定被災地域、および津波常襲地帯と津波の経験が無い地域においてインタビュー調査を行っている。これを各地域で行うことにより、避難のためのシミュレーション情報の提供方法の検討が行えるようになると考えている。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究の目的である、多様な津波発生を考慮した想定データベースの構築はおおむね順調に進んでいる。モンテカルロシミュレーションを継続的に実施しており、計算結果の蓄積が進んでいる。また、想定をフィールドにおいてどのように利用して津波避難を進めていくかの検討についてもおおむね順調に進んでいる。津波の発生の仕方によって地域に来襲する津波の特徴が変化するが、それを理解するためには専門的な知識が必要となる。そこで、住民がどのくらいの知識や直感を地域に来襲する津波について知っているかを調べるインタビュー調査を行い、住民がどのようなことを知りたいと思っているのかに迫ることができた。
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Strategy for Future Research Activity |
引き続きデータベースへの計算結果の追加を行って、データの蓄積を進めていく。また、住民へのインタビュー調査を行って、想定についてどのようなことを知りたいと思っているのかを明らかにしていく。これらを用いて最終年度のとりまとめを行う。具体的には、住民が自ら操作して地域の避難検討に資する情報を得られるように、ウェブを用いてデータベースに登録されている津波シミュレーション情報にアクセスできる仕組みを検討する。また、そのプロトタイプを用いて実際に住民に操作してもらい、改善点やさらに必要な情報や仕組みを検討する。
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Causes of Carryover |
研究を進めていくなかで、多地域、多数の住民へのインタビュー調査の実施や、本研究で作成するデータベースをウェブで閲覧できるようにするシステムの開発が必要となったので、今年度の支出を抑え、次年度にこれらを実施できる額を残した。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
多地域、多数の住民へのインタビュー調査のための旅費と、本研究で作成するデータベースをウェブで閲覧するためのシステム開発に使用する計画である。
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