2014 Fiscal Year Research-status Report
短時間間歇照射と寡分割照射の生物学的基礎研究にもとづく、最新陽子線技術の臨床応用
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25870609
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| Research Institution | Nagoya City University |
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Principal Investigator |
杉江 愛生 名古屋市立大学, 医学(系)研究科(研究院), 准教授 (80509258)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 潜在致死損傷の回復 / 低線量率長時間持続被曝 / 亜致死損傷の回復 / 再酸素化 / 一回大線量寡分割照射 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
陽子線照射における亜致死損傷の回復（SLDR: sublethal damage repair）の評価の前段階の基礎的検討として、陽子線照射における潜在致死損傷の回復（PLDR: potentially lethal damage repair）につきin vitroにて実験的評価を行い、X線照射下でも同様にin vitroにて実験的評価を行い、両者の潜在致死損傷の回復を比較する検討については、まもなく完了予定である。具体的には、EMT6マウス乳腺肉腫細胞、HSGヒト唾液腺腫瘍細胞を用いたin vitroの検討につき、陽子線照射下ならびにX線照射下にてそれぞれ実験を施行してきたが、X線照射下の実験は完了しており、陽子線照射下の実験も近日完了予定であり、その結果解析を行って、学会発表・論文執筆を近日中に施行する予定である。
また、HSGヒト唾液腺腫瘍細胞を用いた、in vitroにおける低線量率長時間持続被曝の影響についても実験をほぼ完了し、その結果解析を行って、学会発表・論文執筆を近日中に施行する予定である。
また、陽子線照射における亜致死損傷の回復に関するin vitro実験についても、陽子線施設所属の研究協力者と実験計画や各種条件につき協議を重ねつつ、基礎実験を施行しながら準備を進めている。その後に一回大線量寡分割照射についてのin vitro実験を施行する予定である。in vivo実験については、in vitro実験の結果を踏まえて、今後陽子線施設所属の研究協力者と協議を重ねて計画していく予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
陽子線照射下の潜在致死損傷の回復については、予定より遅れたがX線照射下の実験は完了しており、陽子線照射下の実験も近日完了予定である。in vitroにおける低線量率長時間持続被曝の影響についても実験をほぼ完了している。しかしながら、陽子線治療施設の使用可能な日程や時間に大きな制約や限界があるという問題があり、加えて繰り返しの実験が必要であるため、予定より時間が必要である。今年度中に複数の検討についての結果を発表できる予定ではあるが、研究計画全体から評価するとやや遅れていると考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成27年度中には、潜在致死損傷の回復・低線量率長時間持続被曝の影響についてのin vitroにおける検討についての結果をまとめ、学会発表を行い、論文執筆を行う予定である。亜致死損傷の回復・一回大線量寡分割照射についてのin vitroにおける検討についても、学会発表・論文執筆を目指していく予定である。in vivoにおける各種検討については、施行に向けて陽子線施設との調整・協議を重ねていく予定である。
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| Causes of Carryover |
本年度だけに限ればほぼ予定通りの使用額であり、前年度の次年度使用額（226,128円）より次年度使用額をほぼ半減させている。次年度にて、本年度の次年度使用額を含めた予定額の使用を完了する予定である。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成27年度中には、潜在致死損傷の回復・低線量率長時間持続被曝の影響についてのin vitroにおける検討についての結果をまとめ、学会発表を行い、論文執筆を行う予定である。亜致死損傷の回復・一回大線量寡分割照射についてのin vitroにおける検討についても、実験を遂行し、学会発表・論文執筆を目指していく予定である。in vivoにおける各種検討については、施行に向けて陽子線施設との調整・協議を重ねていく予定である。以上の予定なので、本年度は学会発表関連の費用および実験用の物品費の消耗が大きくなることが予想されている。
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