2015 Fiscal Year Research-status Report
大学生の学校適応促進要因の解明と登校支援プログラムの開発
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25870684
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| Research Institution | Jumonji University |
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Principal Investigator |
加藤 陽子 十文字学園女子大学, 人間生活学部, 准教授 (40409701)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 登校行動持続要因 / 学生相談 / 大学生 / 学校不適応 / 不登校 / 登校支援 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は，大学生の登校維持に関する要因を検討するとともに，学校適応のための支援モデルを検討することを目的としている。そのために，本年度はまず大学生を対象として「登校行動を持続させる要因」に関するデータの収集を横断的に行った。具体的には，首都圏の私立4年生大学および地方都市の私立4年生大学に調査協力を求め，約600名分を対象に質問調査票を回収した。これらの得られた回答は，これまで収集してきた約500名分のデータとともに研究協力を依頼した研究者や大学院生など研究支援者の支援を得ながらデータ化した。
昨年度までの研究成果として，登校行動持続要因の保有数が少ないほど，登校回避感情が高まり登校率が低くなるが，登校回避感情が高い場合でも，持続要因を多く保有していれば登校率が高い傾向にあることが明らかになっている。そこで，本年度は主に登校行動持続要因の保有数に影響を与える要因の検討を行った。
得られたデータの分析は多岐にわたるが，本年度の主な成果としてLocus of Controlと保有数の関連が明らかになった点が挙げられる。時系列重回帰分析の結果，前期時点での内的統制感は，その時点での登校行動持続要因の保有数に直接影響を及ぼすだけではなく，その後の登校行動持続要因の保有数を高める傾向にあることが明らかとなった。すなわち，大学生活においては，夏休み前の内的統制感の保持・向上がそれ以後の登校行動持続要因の保有数を増やす可能性が示唆されたといえる。登校行動持続要因の保有数の多さが登校率の高さと関連することを勘案すると，登校行動持続要因保持のためには，内的統制感の上昇に介入し，持続要因を増加させることが必要だと考えられた。なお，この結果は日本心理学会などで発表済みである。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度は，研究協力を依頼した研究者や大学院生など研究支援者の支援を得ながら，目標としていた約500名分のデータ収集とその整理を行うことができた。
また，主に登校行動持続要因の保有数に影響を与える要因の検討を行ったが，Locus of Controlと保有数の関連において，大学生活においては，夏休み前の内的統制感の保持・向上がそれ以後の登校行動持続要因の保有数を増やすという新たな示唆が得られ，これらは，来年度以降につながる示唆だったと考えている。
ただし，産育休からの復帰後ということもあって，データ収集が遅れたため，データ整理のための人員を多く集められなかった。また，学内の情報システムが若干変更されており，当初購入予定であった分析ソフトなどが購入できなかったことから，当初の予算を処理できなかったという課題があったと考えている。これにより，おおむね順調に進展していることとした。
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| Strategy for Future Research Activity |
来年度以降は，今後の介入の可能性を考え，ストレス反応の抑制や自尊感情の維持などと関連する精神的回復力にも着目し多データ収集を行う予定である。また，本年度の結果を踏まえ，登校行動持続要因の保有数がどのように変化しうるのか，長期的変化を検討したい。加えて，年度後半には，得られたのデータを基に学生相談機関と連携・助言を受けながら，介入モデルの検討も行いたいと考えている。得られた成果は，引き続き「日本心理学会」や「日本教育心理学会」において発表する予定である。また，同学会誌や十文字学園女子大学人間生活学部紀要などへの投稿論文として発表する予定である。
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| Causes of Carryover |
産育休からの復帰後ということもあって，データ収集が遅れたため，データ整理のための人員を多く集められなかった。また，参加予定であった学会も参加できないものがいくつかあった。さらに，学内の情報システムが若干変更されており，当初購入予定であった分析ソフトなどが購入できなかったことから，当初の予算を処理することができず，次年度使用額が生じた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
上記の目標をクリアにするために，今年度は早々に調査を依頼，調査実施を行いたい。そうすることで，データ整理のための研究協力者を早々に集めることが可能になり，早めに予算使用の見通しが立ち，厳正な予算処理が可能と考えている。学会参加についても，本年度は積極的に足を運び，最新の分析手法などの情報収集にあたりたい。また，当初購入予定であった各種分析ソフトについても，最新版をまって購入・更新予定である。
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