2017 Fiscal Year Research-status Report

大学生の学校適応促進要因の解明と登校支援プログラムの開発

Research Project

Project/Area Number	25870684
Research Institution	Jumonji University
Principal Investigator	加藤陽子十文字学園女子大学, 人間生活学部, 准教授 (40409701)
Project Period (FY)	2013-04-01 – 2019-03-31
Keywords	大学生 / 学校不適応 / 不登校 / 登校行動維持 / 登校支援
Outline of Annual Research Achievements	本研究は，大学生の登校維持に関する要因を検討するとともに，学校適応のための支援モデルを検討することを目的としている。そのために，昨年度はこれまで得られたデータをもとに，登校行動を持続させる要因の保有数が実際の登校行動と関連するかどうかを検討した。具体的には，登校行動持続要因の保有数を算出し，それらを独立変数，実際の登校率を従属変数とする一要因の分散分析を行った。その結果，登校を持続する要因を複数保有していた大学生ほど実際の登校率が高く，複数のサポートをうまく使っている学生ほど大学への適応が良いことが示唆された。また，登校忌避感情は，持続要因の保有数が多いほど低いことが示された。さらに，登校行動を持続させるためには登校行動持続要因の保有数の維持・向上が欠かせないため，継続的なデータ収集を行い，２時点の登校行動持続要因の保有数と登校率・出席率，持続要因の保有数に影響を与えると考えられる心理的要因についても検討した。その結果，後期の登校行動持続要因の保有数が，翌年の前期の実際の登校率を予測することが示唆された。また，前期の持続要因保有数が高い場合は後期も持続要因保有数が維持されること，内的統制感や精神的回復力が前期の持続要因保有数を介して後期の登校率を高めていることなどが明らかにされた。なお，以上の結果は，今後「日本心理学会」や「日本教育心理学会」，同学会誌や十文字学園女子大学紀要において発表を行う。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 昨年度は，前年度までに複数回調査協力を依頼し，協力が得られた対象者の時系列データを収集・分析し，モデルの構築を行う予定であった。具体的には，後の登校率や登校行動持続要因の保有数に影響を及ぼす心理社会的な要因は何か，といったことについて継続的なデータを収集し，時系列回帰分析を行う予定であった。またさらに，得られた分析の結果から，登校行動を維持させるためのモデルを作成し，実際に学生支援の現場で学生を支援している支援員にインタビューを行う予定であった。しかし，本年度は，申請者が出産・育児のための休業を取得し，研究が行えなかったため，ほとんど研究を進捗することができなかった。本研究においては，学期別や学年別の登校行動持続要因の検討を目的としているため，計画を前倒ししてデータ収集，分析をすることができない。そのため，やむを得ず研究を中断した結果，それぞれに遅れが生じたことから，進捗状況がやや遅れている。
Strategy for Future Research Activity	平成30年は出産による育児休業のため中断していた研究を再開する。研究の進捗状況がやや遅れていることから，研究再開後は，共同研究者や研究支援員などの協力を仰ぎながら，できるだけ速やかにデータの整理およびモデルの構築に向けた分析を再開すべく取り組んでいるところである。まずは，平成30年前半までに登校行動持続要因の推移を検討するため，SPSSを用いて登校行動持続要因のすべての項目および持続要因の保有数が次の登校行動あるいは登校回避感情にどのような影響を与えるかについて時系列重回帰分析を行い，登校行動持続要因の経年変化や学年別の登校行動への影響の違いについて検討を行う。さらに，登校行動持続要因を支える要因として，内的統制感，レジリエンスなどとの関連も検討する。また，再開年度後半では，研究のまとめとして，4年間の継続的な学校不適応予防に向けて登校行動支援のモデルを構築すべく，登校行動持続要因に関連して，要因の質量のどちらが有効でありうるかなど，学校不適応を予防している学生生活持続の構造について包括的な検討を行う。なお，時間が許せば，妥当性の高い結果をえるためにも，研究協力が得られる学生相談機関に依頼し，チェックリストの整合性及び使用感についてインタビューを行う。
Causes of Carryover	申請者が年度途中から出産育児休業を取得していたため，参加予定だった学会や調査のための出張等を行うことができず，申請していた金額に差額が生じ次年度使用額が発生した。研究再開後は，当初の計画通り速やかに調査を再開し，モデル構築のために学生相談機関などに出向き，これまで連携してきた研究協力者らと共に分析結果の共有・検討や登校促進モデル構築を行いたい。また，昨年度は参加できなかった学会などにも積極的に参加し，研究成果を広く公開したいと考えている。