2014 Fiscal Year Research-status Report
本邦のCKD管理の実態とCKD自己管理支援プログラムに関するランダム化比較試験
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25870732
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| Research Institution | Sophia University |
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Principal Investigator |
小坂 志保 上智大学, 総合人間科学部, 助手 (60634665)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 慢性腎臓病 / 自己管理支援 / 腎代替療法選択支援 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、わが国の腎臓専門医による慢性腎臓病疾患管理状況の実態調査を実施しその結果から今後の慢性腎臓病疾患管理の示唆を得ることと、慢性腎臓病自己管理支援プログラムの作成の2つを目的とし、26年度の成果の概要を以下に記す。
【目的1】わが国の腎臓専門医が所属する施設の各CKD患者数、stageによる治療と自己管理支援状況の実態、ならびにCKD管理における問題点、かかりつけ医との病診連携、腎代替療法選択の実態と今後の課題などを明らかにすることを目的とした。（成果）26年4月末を調査期限とし日本腎臓学会に所属する3848名の腎臓専門医に調査表を配布し約15％の回収率が得られた。それらのデータ整理を行い、平成27年6月に開催される第58回日本腎臓学会にて発表予定であり、11月に開催される米国で開催されるアメリカ腎臓学会に演題登録予定である。
【目的2】慢性腎臓病患者に対して自己管理支援を行っている施設の医師、コメディカルと協働し、目的1の結果を踏まえた慢性腎臓病自己管理支援プログラムを開発することを目的とした。（成果）目的1ならびに研究協力施設の研究協力者とプログラムの方向性を協議・吟味し、今回のプログラムは「腎代替療法選択支援」に焦点を絞り、慢性腎臓病早期（CKD stage3b)からの支援に使用する「腎代替療法意思決定支援プログラム」を開発することし、研究協力施設ならびに研究者の所属施設の倫理委員会への申請後、プログラム開発に向けた関連職種へのヒアリング、項目選定を実施している。腎代替療法意思決定支援に必要な、慢性腎臓病の概要・腎代替療法の3オプション・腎代替療法前に必要な自己管理などを盛り込んだ全40項目程度の視聴覚教材を2015年中に開発完了する予定である。また、同時に全項目の理解度を測定するチェックリストや、意思決定支援時に使用する意思決定促進ツールも開発していく予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究目的1のわが国の腎臓専門医による慢性腎臓病疾患管理状況の実態調査の成果公表に関しては、調査表の回収時期が平成26年4月と遅延し平成26年度の関連学会への発表タイミングを逸する結果となったため、今年度は国内外2つの学会への発表を予定している。
研究目的2の慢性腎臓病自己管理支援プログラムの開発については、研究協力施設が研究計画段階から変更となり、研究協力を得るまでに時間を要する結果となってしまった。現在、協力施設の病院長始め関係職種からの同意を得られ、研究責任者・研究協力施設の倫理委員会の申請・承認を経て、項目検討を実施し具体的なプログラム開発に着手している。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成27年度は研究目的1の成果発表を実施する予定である。内訳としては平成27年6月に開催される第58回日本腎臓学会にて発表予定であり、11月に開催される米国で開催されるアメリカ腎臓学会に演題登録予定である。現在、本結果に基づく論文も執筆中であり今年度中に国内外の関連学会誌に投稿する予定である。
研究目的2については、腎代替療法意思決定支援に必要な、慢性腎臓病の概要・腎代替療法の3オプション・腎代替療法前に必要な自己管理などを盛り込んだ全40項目程度の視聴覚教材を2015年12月を目処に開発完了する予定である。また、同時に全項目の理解度を測定するチェックリストや、意思決定支援時に使用する意思決定促進ツールも開発していく予定である。2016年1月頃より、本プログラムを使用して慢性腎臓病患者へのパイロットテストを実施していく予定である。
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| Causes of Carryover |
平成26年度は物品費として研究目的2の慢性腎臓病自己管理支援プログラムにて使用するタブレット購入代金を当初計上していたが、プログラム開発に時間を要しているため次年度使用額となっている。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成27年度は研究目的1の成果発表のための旅費・論文校正費ならびに、研究目的2のプログラムの視聴覚教材化、ならびにタブレット購入のために使用する予定である。
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Research Products
(1 results)
