2013 Fiscal Year Research-status Report
フルオラスかつノンコバレントな相互作用を利用した前処理技術の開発と分析化学的応用
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25870994
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Young Scientists (B)
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| Research Institution | Fukuoka University |
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Principal Investigator |
巴山 忠 福岡大学, 薬学部, 助教 (90549693)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | フルオラス / ノンコバレント / 溶媒抽出 / イオンペア / リン酸基含有化合物 |
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| Research Abstract |
本研究では、フルオラス(パーフルオロアルキル基同士がもつ特異的親和性)かつノンコバレントな相互作用を利用した新しい前処理法の構築を試みている。フルオラスとはパーフルオロアルキル鎖同士がもつ特異な親和性のことを指し、従来まで我々は、このフルオラス相互作用を分析化学的に応用すべく、測定対象分子をパーフルオロアルキル化し、その誘導体をパーフルオロアルキルLCカラムによって選択的に分析するといった手法（フルオラス誘導体化法）の開発を行っていた。本手法は、生体関連物質の選択的な測定に極めて有用ではあったが、「誘導体化を要する」という操作上の欠点をも有していた。そこで本研究では，誘導体化の操作を要さずとも，フルオラスの性質を十分に活かし得る選択的分析法を開発すべく，イオンペア抽出などノンコバレントな相互作用の概念をフルオラス抽出法へ採り入れることとした。本年度は、市販のフルオラス試薬である4,4,5,5,6,6,7,7,8,8,9,9,10,10,11,11,11-heptadecafloroundecylamine（HFUA）をイオンペア剤として利用し、リン酸基含有化合物（ヌクレオチド類）をモデルに、それらをフルオラス溶媒中へと抽出しうる手法を開発した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究実績の概要に記載のとおり、本研究では、まずは市販のフルオラス試薬（HFUA）をイオンペアとして用い、ヌクレオチド類（AMP, GMP, UMP, ADP, GDP, UDP, ATP, GTP及びUTP）のフルオラス溶媒抽出を試みた。今年度は、本条件の基礎的検討（フルオラス溶媒、イオンペア濃度、緩衝液濃度及びpH）を行った。その結果、フルオラス溶媒としてpentadecafluorotriethylamine及び1H,1H,2H,2H-tridecafluoro-1-n-octanolの混合液を、イオンペア濃度として100 mMを用い、酢酸塩緩衝液（pH 4.0）の条件下、対象としたヌクレオチド類を良好に抽出することが可能であった。また、フルオラスイオンペア剤（HFUA）を用いなかった場合、及び非フルオラスなオクチルアミンをイオンペア剤として用いた場合、ヌクレオチド類をフルオラス溶媒中に抽出することはできなかったことから、本法が「フルオラス相互作用を介した選択的抽出法」として有用であることが示唆された。しかしながら、ジリン酸類及びトリリン酸類と比較して、モノリン酸類の回収率に若干の問題があった。これは、使用しているHFUA試薬（1級アミン）のイオンペア剤としての効果が薄い、あるいは、モノリン酸類及びHFUAのイオン会合体とフルオラス溶媒との相溶性が悪い、などが原因として考えられた。
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| Strategy for Future Research Activity |
本年度にて行った検討により、フルオラス試薬をイオンペア剤として用いることで、誘導体化の操作を介すことなく、測定対象物質（ヌクレオチド類）をフルオラス溶媒抽出することが可能であることを示した。しかしながら、対象分子のリン酸基の数に応じて回収率にバラツキがあったため、抽出条件に改善の余地がみられた。そこで今後は、1級及び2級アミンを有する新たなフルオラス試薬の合成、並びに更なる抽出条件の検討などを行い、さらに、その確立した方法論を用いて実試料分析に対する有用性などを検証する。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
本年度は、標準試料を用いた検討を中心に行なっていたため、研究費の用途も限られていた。そのため、本年度の研究費に繰越金が発生してしまったが、次年度からは、本年度内に構築した方法をもとに実試料測定へと応用していく予定であり、その際使用する研究費は、本年度に使用した費用を大幅に上回るものと予想される。
研究費の具体的な用途としては、試薬、 標準品類、抽出用器具類、標準物質、分析装置用消耗品の他、実試料用細胞等調製費などであり、これらに研究費の大半を使用する予定である。その他 として、学会や研究会参加のための旅費、論文投稿の際の英文校閲費や投稿料などにも使用する予定である。研究費の内訳に変動が生 じた場合は、消耗品費で調整する。次年度の研究費についても90%を超える費用はない。
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