2015 Fiscal Year Annual Research Report
振動試験の適正化に役立つ非加振方向の振動現象解明および試験条件導出理論の構築
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25871239
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Research Institution | Osaka Research Institute of Industrial Science and Technology |
Principal Investigator |
津田 和城 地方独立行政法人大阪府立産業技術総合研究所, その他部局等, 研究員 (40359435)
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Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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Keywords | 振動試験 / 輸送包装 / 非加振方向 / 蓄積疲労 |
Outline of Annual Research Achievements |
輸送後に製品のトラブルが出ない無駄のない社会を実現するために、多くの業界で出荷前に包装貨物の振動試験が実施されている。本研究では、この包装貨物の振動試験の精度向上を目指している。本研究の1年目、2年目には、試験精度の低下につながる非加振方向の製品振動の存在を指摘するとともに、その振動の発生メカニズムについて調査してきた。最終年度である今年度は、この非加振方向の製品振動も考慮した試験条件の導出方法(以下、提案法と呼ぶ)の構築に取り組んだ。 提案法では、加振方向の製品振動を考慮した試験条件の導出方法(以下、従来法と呼ぶ)の一部に改良を加え、非加振方向の製品振動も考慮できるようにした。提案法の基本的な試験条件の導出手順は従来法と同じである。まず、輸送中における製品振動を用いて輸送中における蓄積疲労を算出し、これに安全率を乗じて目標蓄積疲労に設定する。ついで、試験中における蓄積疲労がこの目標蓄積疲労と一致するように試験条件を導出する。提案法では、この目標蓄積疲労を設定する際に、試験中における非加振方向の製品振動も考慮できるように改良を加えた。さらに、構築した提案法の効果を確認するために、従来法と提案法を用いて輸送振動から試験条件を導出し、比較した。ただし今回は、Z方向の試験中において顕著に見られた非加振方向(X方向およびY方向)の製品振動のみ、提案法で考慮した。その結果、提案法では試験中における非加振方向の製品振動を考慮することで、目標蓄積疲労をより適正に設定できることから、不要な加振を除いた試験条件を導出できることがわかった。以上のことから、提案法は試験条件の適正化につながるため、試験精度の向上に役立つものと考えられる。
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