2014 Fiscal Year Annual Research Report
独居の認知症高齢者に対する情報支援機器の設置効果検証と適応対象群の抽出
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25882053
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| Research Institution | National Rehabilitation Center for Persons with Disabilities |
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Principal Investigator |
西浦 裕子 国立障害者リハビリテーションセンター(研究所), 研究所 福祉機器開発部, 研究員 (60710796)
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| Project Period (FY) |
2013-08-30 – 2015-03-31
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| Keywords | 情報支援機器 / 認知症 / 高齢者 / 認知機能 / 生活行動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
○情報支援機器（電子カレンダー）の設置効果検証
平成25年度の調査を経て、時刻の追加、文字入力仕様の変更等の改良した電子カレンダーを用い、MCI～軽度認知症高齢者32名を対象に、情報支援機器の設置効果検証を実施した。
対象者の居室に電子カレンダーを12週間設置し（介入期：約12週間）、画像、文字、音声により、1日あたり3～5件、情報呈示を行った。電子カレンダーに搭載したカメラで、機器にアプローチし情報察知する回数を静止画もしくは動画にて計測した。また、介入開始後および終了前1週間には、対象者に9時から18時まで加速度計（活動量計）を着用し、単位時間あたりの活動量を計測した。
非介入期（約3ケ月）では、居室における時間に関する刺激は音声情報のない時計、カレンダーのみとした。対象者を2群化し、全ての対象者に介入を行うクロスオーバーランダム化比較対照試験として実施した。実験者は介入期、非介入期に施設訪問し、機器使用状況等を確認した。
前半グループの解析を行い、電子カレンダーの利用により、認知機能得点、特に時間的見当識項目が有意に向上することが明らかとなった（p < 0.05）。生活行動面については、認知症行動障害尺度（Dementia Behavioral Disturbance Scale: DBD）にて有意な変化は認められなかった（p = 0.48）ものの、「デイサービスの準備ができるようになった」、「薬の飲み忘れが減った」、「ゴミ出し忘れが無くなった」など、具体的な個々の生活背景に即した生活行動面の変化が認められた。
現在、情報支援機器へのアプローチ回数や、活動量に関する解析と、情報支援機器を効果的に活用できた対象群の特性抽出を進めている。
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| Research Progress Status |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(1 results)
