2014 Fiscal Year Annual Research Report
18-20世紀におけるインド西部の社会経済変化 ‐プネー県インダプール郡を事例に
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25884015
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
小川 道大 東京大学, 人文社会系研究科, 研究員 (30712567)
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| Project Period (FY) |
2013-08-30 – 2015-03-31
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| Keywords | 社会経済史 / インド / 地税 / マラーター / ボンベイ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成26年度は、本研究の課題に示したように、GIS（地理情報システム）を新たな分析手法として導入した。本研究は、植民地期の新たな地税制度（ライヤットワーリー制）導入の経緯・理由そしてその影響を分析することで、インド農村社会の植民地化による変化を解明することを目標とした。地税の新制度導入に関して、前植民地の土地制度が軍馬の徴用と密接に関わっており、騎兵から砲兵・歩兵への軍事組織の変化が新たな地税制度導入に大きく影響を与えたこと、さらに軍事制度の変化が前植民地期末にすでに起こっていたことを解明し、植民地下での地税導入までのプロセスを前植民地期より連続的に描くことに成功した。さらにGISによってこの変化を可視化し、軍馬飼育に生態環境的に優位な地域では、軍事制度の変化に最後まで抵抗し、植民地期の到来とともに、新地税制度の導入準備が完了したことを示した。従来の国家財政や在地の農民・耕地利用の在り方から地税の制度の変化を考察してきた従来の研究に、軍事制度、耕地・牧草地などの土地利用、生態環境といった新たな要素を加え、データをGISによって可視化することで、前植民地から植民地化への社会経済変化を連続的に描くことに成功した。
植民地期の変化を示すために注目した1875年のデカン農民反乱の原因を追究したが、土地利用のみでなく、流通・交易・移動などの空間利用の在り方が植民地期よって大きく変わり、これが鉄道整備によってもたらされたことを平成25年度に明らかにした。26年度は前植民地期の流通の在り方をまとめるとともに、鉄道関係の史資料を収集し、地域経済が鉄道敷設により一変し、大都市に収斂していく過程を示したが、在地商人・や農民への影響の解明等の課題が残り、「19世紀中葉の交通網整備によるインド西部の町ネットワークの変化」という新課題を設定し、引き続き、19世紀後半以降の変化を考察することとした。
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| Research Progress Status |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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[Book] Merchant Communities in Asia, 1600-19802015
Author(s)
Lin Yu-ju, Madeleine Zelin, Ogawa Michihiro, Cho Young-Jun, Lee Hun-Chang, Choi Chi-cheng, Kwee Hui Kian, Stephanie Po-yin Chung, Tina S. Clemente, Robert Hellyer, Evan Lampe
Total Pages
272 (141-158)
Publisher
Pickering and Chatto
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[Book] Rethinking Western India, the Changing Contexts of Culture, Society and Religion2014
Author(s)
Dusan Deak, Daniel Jasper, Michihiro Ogawa, Anne Feldhaus, Cezary Galewicz, Meera Kosambi, Rajeshwari Deshpande, Piyul Mukherjee, Rajneesh Krishna, Aruna Pendse, Jayant Bhalchandra Bapat, Shailendra Bhandare, Suhas Palshikar
Total Pages
308 (156-174)
Publisher
Orient BlackSwan
