2016 Fiscal Year Annual Research Report
IT社会の子育てと家族・友人関係：日本、韓国、米国、スウェーデンの国際比較から
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26242004
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| Research Institution | Ochanomizu University |
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Principal Investigator |
石井クンツ 昌子 お茶の水女子大学, 基幹研究院, 教授 (70432036)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
牧野 カツコ お茶の水女子大学, 大学院人間文化研究科, 名誉教授 (70008035)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 育児 / IT社会 / 父親 / 母親 / 国際比較 / 世代間関係 / 友人関係 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成28年度の主な研究目的は育児期の父親と母親のIT機器及びソーシャルメディアの活用と親子・夫婦・家族・友人関係に関するウェブ調査を米国とスウェーデンにおいて実施すること及び前年度に収集した日本と韓国のデータ分析結果を発信することであった。これらの目的を達成するために、具体的には以下を実施した。
①平成27年度に収集した日韓のデータ分析を引き続き行い、毎月開催された研究会を通じて、プロジェクトメンバー間で研究結果を共有し著書や論文の作成を進めた。
②平成27年度に実施した日韓調査のデータ分析結果と専門家へのヒアリングから得た知見を基に、平成28年度前半にはサンプリングの再検討や調査票の修正を行ない、最終的な調査内容を決定した。
③平成28年度後半には、米国とスウェーデンにおいて「IT社会の育児と家族・友人関係について」のウェブ調査を実施した。米国ではニューヨーク州を中心とした大都市圏在住の未就学児を持つ20～49歳の1007名の父親と1001名の母親からデータを収集した。スウェーデンでは属性的には米国の父親・母親と同じ条件で、ストックホルム市周辺を中心にスウェーデン全域に在住の1075名の父親と986名の母親からデータを収集した。これらのデータを多様な統計手法を用いて分析した。このデータ分析は平成29年度も引き続き行う予定である。
④平成27年度に収集した日韓のデータを分析して得た結果を発信するために、代表者をはじめ研究分担者やその他のプロジェクトメンバーは著書や論文を積極的に執筆・掲載し、日本家族社会学会大会ではテーマセッションを企画して報告を行った。他にも国際家政学会、国際心理学会、世界行動発達学会、韓国家庭科教育学会、日本家政学会家族関係部会、日本発達心理学会、国際応用倫理学会などの国内外の大会で数多くの研究報告を行い、地方自治体のセミナーや研修においても講演を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
平成28年度の主な研究目的はアメリカとスウェーデンにおいてウェブ調査を実施すること、これらの国のデータ分析を開始すること、平成27年度に収集した日韓のウェブ調査データの分析を更に発展させ、主に国内の学会大会にて研究報告を行うことであり、これらの目的は平成28年度中に全て達成した。
上記のように、平成28年度の研究計画は全て達成したが、これまでの研究結果を国内の学会大会における報告のみではなく、国外で開催された国際的な学会の大会やシンポジウムにおいて英語により報告をし、更に国内の他大学、地方自治体、NPOでの講演やセミナーで発表するなどして、積極的に研究結果の発信をしたこと、また一部の分析結果を著書、投稿論文、報告書に含み掲載したことは、研究成果の発信として特筆に値することだと考える。
以上の研究の順調な進捗状況と予想以上の研究成果発信と研究生産性の高さから、本研究は当初の計画以上に進展していると言える。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成29年度の主な研究目的は、日本、韓国、米国、スウェーデンで収集されたデータの分析を更に進めながら、研究結果の発信をより積極的に行うことである。具体的には以下のように研究を推進する。
①4カ国のデータ分析を様々な統計手法を用いて進める。また毎月の研究会と専門家へのヒアリングを通して、分析結果や発信方法について検討する。
②調査対象者及び一般・専門家への調査結果報告と発信を、パンフレット、HP、報告書の一部の作成を通して行う。
③全米家族関係学会におけるシンポジウム企画、日本家族社会学会におけるテーマセッション、日本家政学会家族関係部会セミナーなどでの報告を通して、研究成果を発信する。
④本調査結果を広く社会に発信することを目的として、政府、地方自治体、教育機関、民間企業及び関連するNPOなどで政策・実践・教育的な内容を盛り込んだ発表、講義、講演を積極的に行う。
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