2017 Fiscal Year Annual Research Report
IT社会の子育てと家族・友人関係：日本、韓国、米国、スウェーデンの国際比較から
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26242004
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| Research Institution | Ochanomizu University |
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Principal Investigator |
石井クンツ 昌子 お茶の水女子大学, 基幹研究院, 教授 (70432036)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
牧野 カツコ お茶の水女子大学, 大学院人間文化研究科, 名誉教授 (70008035)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 育児 / IT社会 / 父親 / 母親 / 国際比較 / 世代間関係 / 友人関係 / 夫婦関係 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本プロジェクトの主な目的は育児期の親が子育てにおいてスマートフォンやタブレット端末などのIT機器とSNSを含むソーシャルメディアをどのように活用しているのか、そしてこれらの利用が子どもの発達と家族・友人関係へどのような影響を与えているのかを明らかにすることである。これらの目的を達成するために、平成２７～２８年度はIT先進国の日本、韓国、米国、スウェーデンにおいてウェブ調査によりデータを収集した。平成２９年度にはこれらのデータの分析を進めて、以下のように研究結果を発信した。
①４カ国のデータを高度な統計手法を用いて分析した様々な結果は、毎月開催された研究会でメンバーと共有した。
②各国のデータ分析結果の解釈について、専門家へヒアリングを実施した。
③４カ国のデータ分析結果を発信するために、研究代表者、研究分担者やその他のプロジェクトメンバーは著書や論文を積極的に執筆して学術誌などに掲載した。加えて、日本家族社会学会大会ではテーマセッションを企画して報告を行い、家族研究世界トップの全米家族関係学会大会ではポスターシンポジウムを開催して、本研究に対するグローバルレベルでの関心を集めた。他にも、アジア家政学会、日本保育学会、日本心理学会、日本発達心理学会、日本家庭科教育学会、日本家政学会家族関係部会、家族問題研究学会など国内外の大会で数多くの研究発表を行った。
④広く社会に還元するために、国内外の大学主催のシンポジウムや講演会、政府・地方自治体・民間企業主催の講演会、教育機関における研修、NPOのフォーラム等で積極的に本研究成果を発表した。国外の大学は韓国のソウル大学とノルウェー科学技術大学である。学外のプログラムは福井県みらいきらりプログラム研修会、福井県坂井市職員研修会、静岡県高等学校家庭科教育研究会、せたがや自治政策研究所シンポジウム、葛飾区男女共同参画センター区民大学などである。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
平成２９年度の主な研究目的は日本、韓国、米国、スウェーデンにおいて実施したウェブ調査から得たデータを分析して、その結果を著書、論文、学会大会などで掲載・発表・報告することであった。また、広く社会にも還元するために、一般向けの講演・講義も頻繁に行い、平成２９年度中の主な目的は全て達成した。
上記のように平成２９年度の研究計画上の目的は全て達成したが、分析結果を国内の学会大会における報告のみではなく、国外で開催された国際的な学会大会やシンポジウムにおいて英語により発表した。更に国内外の大学のシンポジウムや講義で登壇し、政府、地方自治体、民間企業、教育機関、NPOなどでの講演会やセミナー及び機関誌やニュースレター等で発表するなどして、積極的に結果を発信した。また、分析結果を著書、投稿論文、報告書（一部は英語）においてに掲載したことは研究成果の発信として特筆に値すると考える。
以上のデータ分析の順調な進捗状況と予想以上の研究成果発信と研究生産性の高さから、本研究は当初の計画以上に進展していると自己評価する。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成３０年度の主な目的は前年度までのデータ分析に基づき、様々なかたちの研究発信を続け、専門家へのヒアリング調査も続行することである。また、平成３０年度は本プロジェクトの最終年であることから、総括として、国際シンポジウムを企画・開催し、報告書を発刊する予定である。具体的な計画は以下の通りである。
①４カ国のデータ分析を続行する。各国の専門家に分析結果と解釈についてのヒアリングを実施する。
②日本家族社会学会、日本家政学会家族関係部会、日本保育学会、日本家族問題研究学会、全米家族関係学会などの国内外の学会大会やセミナーにおいて研究報告を行い、学術誌（『家族社会学研究』『家族関係学』など）へ論文を投稿し、掲載する。
③調査対象者及び一般向けのパンフレット等を作成して研究結果を発信する。また調査結果を広く社会に向けて発信するために、政府、地方自治体、民間企業、教育機関及びNPOなどで政策・実践・教育的な内容を盛り込んだ発表、講義、講演を積極的に行う。
④５年間のプロジェクトの概要と主な研究結果を含んだ報告書を作成して、関係者各位に配布する。また、研究結果をまとめた著書を執筆する予定なので、その企画書をまとめて、出版社へ提出する。
⑤一般公開の国際シンポジウムを企画・運営・開催する。諸外国から本プロジェクトの課題であるITと家族に関連する研究を行っている講演者を招聘して、登壇してもらう。また、本プロジェクトに対する提言と評価も行っていただき、次段階の関連プロジェクトへつなげる示唆をいただく予定である。
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