2015 Fiscal Year Annual Research Report
アジア地域における布工芸品の生産・流通・消費をめぐる文化人類学的研究
| Project/Area Number |
26244053
|
|---|
| Research Institution | Okayama University |
|---|
Principal Investigator |
中谷 文美 岡山大学, 社会文化科学研究科, 教授 (90288697)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
上羽 陽子 国立民族学博物館, 文化資源研究センター, 准教授 (10510406)
青木 恵理子 龍谷大学, 社会学部, 教授 (40180244)
落合 雪野 龍谷大学, 農学部, 教授 (50347077)
杉本 星子 京都文教大学, 総合社会学部, 教授 (70298743)
窪田 幸子 神戸大学, 国際文化学研究科, 教授 (80268507)
宮脇 千絵 南山大学, 人類学研究所, 研究員 (30637666)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
|
| Keywords | 文化人類学 / 布 / グローバルネットワーク / アジア / 物質文化 / 文化遺産 / 消費 / 工芸品 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、日本を含むアジア地域を主たる研究対象とし、各地域・民族の生活文化や慣習に根ざした広義の布工芸品の生産・流通・消費が、グローバル・ネットワークの進展に伴ってどのような変化を遂げてきたかを明らかにするものである。
平成27年度には、各メンバーがインド、インドネシア、中国、オーストラリア、日本においてフィールド調査を実施し、各地での布工芸品生産の現状、販売方法や市場の変化などに関する詳細な情報を収集した。
研究代表者は、2015年7月にオーストラリア・アデレードにおいて開催された国際アジア学会（International Convention of Asian Scholars :ICAS)で「Mediating Conversations: Culturally valued textiles across Japan and India」と題する分科会を組織し、本研究組織のメンバー6名（研究代表者、研究分担者1名、連携研究者2名、韓国およびインドからの海外研究協力者2名）が研究報告を行った。この分科会では、媒介(mediation)をキーワードとし、日本とインドの事例を中心に、特定の布の産地にとどまらないネットワークが生産と消費の現状に及ぼす影響とその背景要因に関する議論が行われた。
2015年4月の研究打ち合わせでは、昨年1月に実施した沖縄での共同調査との連続性を念頭に置き、雑誌メディアにおける着物や民藝、布を含むアジアン雑貨の表象や、国境を超えた工芸品の流通と意匠の伝播状況から浮かび上がる布製品の特質といったテーマを取り上げた。
2015年11月には、「布とその作り手を買い手・使い手につなぐということ」というテーマのもとに、外部から活字及び映像メディア、布の制作者と消費者をつなぐ活動などに従事する専門家5名を招き、3日間にわたってワークショップを開催した。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の予定通り、オーストラリアでの国際学会において分科会を組織し、研究成果の一部を報告した。
国際共同調査については、先方の受け入れスケジュールおよび経費の関係上、申請当初今年度に予定していたインドネシア調査を来年度に繰り延べることにしたが、ゲストスピーカーを予定より大幅に増やしたワークショップを開催し、論点別の集中討議を行うことができた。これによって、昨年度の沖縄共同調査に続き、日本国内の布工芸品産地を取り巻く状況や流通・消費をめぐる問題点に関して、研究メンバー全員の認識が深まったため、来年度以降の海外での共同調査をより効率的に進める素地が出来上がったといえる。
|
| Strategy for Future Research Activity |
今年度変更した計画通り、インドネシアでの共同調査については、先方の受け入れスケジュールおよび経費の観点から来年度に繰り延べすることとなった。この調査に向けて、さらに研究メンバー間で問題意識と論点の共有をはかるため、来年度前半には、平成26年度、27年度に行った各メンバーの個別調査の成果を報告する打ち合わせを実施する。
また、全体としての成果発表の方法に関する議論を開始する予定である。
|
