2015 Fiscal Year Annual Research Report
高齢者における社会的不利の重層化の機序とその制御要因の解明
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26245062
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| Research Institution | J. F. Oberlin University |
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Principal Investigator |
杉澤 秀博 桜美林大学, 自然科学系, 教授 (60201571)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
柳沢 志津子 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(歯学系), 講師 (10350927)
原田 謙 実践女子大学, 人間社会学部, 准教授 (40405999)
新名 正弥 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究助手 (70312288)
杉澤 陽子 (杉原陽子) 鎌倉女子大学, 家政学部, 准教授 (80311405)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 社会階層 / 健康 / 時期効果 / コホート効果 / 年齢効果 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
１．「国民生活基礎調査」データの二次分析については、「Socioeconomic status and self-rated health of Japanese people, based on age, cohort, and period」と題した論文としてまとめ、Population Health Metricsに投稿した。
２．「透析患者全国調査」データの二次分析については、「Effects of socioeconomic status on physical and mental health of hemodialysis patients in Japan: differences by age, period, and cohort」と題した論文としてまとめた。この論文はInternational Journal of Nephrology and Renovascular Diseaseに投稿する予定である。
３．高齢者の社会的不利の重層化の機序と制御要因解明のための量的調査については、当初の計画の見直しを行った。すなわち、当初は、都内１地域のみの高齢者を対象に実施する予定でいたが、本研究グル―プ内の研究者による精査の結果、住民の社会階層分布など特性の異なる2地域の高齢者を対象に調査を行うことが結果の妥当性を高める上で必要であるとの結論に達した。その準備のために時間が必要であったことから、調査時期を次年度に延期した。
４．次年度行う予定である「雇用延長施策の強化と中高年者の社会的不利の拡大の関係を分析するための量的調査」の準備を行った。この調査は平成11年に実施した調査の繰り返しの横断調査としての位置にある。グループ内で平成11年調査の調査項目を精査し、本研究課題と直接関係のない項目を削除するとともに、雇用延長のために新しく導入された施策についての評価項目を加え、調査票を完成させた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
１．平成26年度で行った既存データベースの二次分析については、分析方法論の解決を図った上で論文を完成させ、欧文誌に投稿するなど、おおむね計画通りに進めることができた。
２．高齢者の社会的不利の重層化の機序と制御要因解明のための量的調査については、今年度実施予定であった。しかし、当初の計画（都内1地域のみの高齢者を対象に実施）を再検討し、特性の異なる2地域で行うことが結果の妥当性を高める上で必要であるということになった。加えて、対象とした地域の自治体に問い合わせたところ、標本抽出のための住民基本台帳の閲覧が月に2回という制約があり、各1,000人を抽出するためには、当初の予定よりもかなり時間を必要とすることがわかった。以上のような理由から調査時期を2ヵ月遅らせたため、実査については28年度に実施することとした。したがって、この課題については、当初の計画通りに進めることができなかった。
３．次年度行う予定である「雇用延長施策の強化と中高年者の社会的不利の拡大の関係を分析するための量的調査」の準備については、調査票を完成させ、当初の計画通りに進めることができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
１．「国民生活基礎調査」データと「透析患者全国調査」データの二次分析については、その成果が欧文誌に掲載されるように作業を進める。
２．27年度に実施予定であった高齢者の社会的不利の重層化の機序と制御要因解明のための量的調査については、早急に実査を終了させ、分析作業に入る。さらに高齢者の社会的不利の重層化のプロセスを解明するため、量的調査の調査完了者の中から適当な対象者を選定し、質的調査を実施する。
３．「雇用延長施策の強化と中高年者の社会的不利の拡大の関係を分析するための量的調査」を実施する。
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