2014 Fiscal Year Annual Research Report
グローバル社会における未来構築型数学教育実現への国際先導研究
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26245082
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
礒田 正美 筑波大学, 人間系, 教授 (70212967)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
清水 静海 帝京大学, 教育学部, 教授 (20115661)
大久保 和義 北海道教育大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (80113661)
岸本 忠之 富山大学, 人間発達科学部, 教授 (50324025)
溝口 達也 鳥取大学, 地域学部, 准教授 (70304194)
小原 豊 関東学院大学, 人間環境学部, 教授 (20375455)
両角 達男 横浜国立大学, 教育人間科学部, 准教授 (50324322)
松嵜 昭雄 埼玉大学, 教育学部, 准教授 (10533292)
青山 和裕 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (10400657)
北島 茂樹 明星大学, 教育学部, 准教授 (00712449)
佐伯 昭彦 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授 (60167418)
宮川 健 上越教育大学, 学校教育研究科(研究院), 准教授 (30375456)
馬場 卓也 広島大学, 国際協力研究科, 教授 (00335720)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 授業研究 / 未来予測 / シナリオ / 数学的モデル化 / 統計 / 数学的活動 / APEC / 国際研究者交流 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
持続発展戦略が求められる大競争時代、APEC授業研究プロジェクトでリードする日本は、APEC首脳会合、教育大臣会合の方針に対処しつつ、教育分野で、よりよい未来構築へ挑戦する教育において本科研費のもとで同プロジェクトを先導する国際学術研究を実施する。
第1年次は、次のことを行った。① 因果性からの予測、蓋然性からの予測、デルフィ型予測などを伴うシナリオ作りにおいて統計、数学に係る教材研究を進めた。② その基礎的な研究として、各分担者はそれぞれにその授業化への準備的研究を行い、教育課程化への提言を行った。③ APEC授業研究ネットワークのもとで、これらに係る授業研究を推進することを各国求めることができた。特に、筑波大学・アジア太平洋国際会議(外国人170名参加)の中で、本研究の成果をAPEC域内で推進することが提案された。また、関連成果として、APEC域内から世界へ授業研究動向を拡張する著作、Lesson Study: Challenges in Mathematics Educationを研究協力者等とともに出版した。そして、そこでの成果をふまえ、メキシコ、チリなどのラテンアメリカ諸国、タイ、インドネシア、フィリピンなど東南アジア諸国などの授業研究プロジェクトを先導すべく、各国で講演、講習活動が実現した。それら本科研費から得られた発展的な成果は、学会誌などに投稿されると同時に、本年5月にフィリピンで開催されるAPEC人材養成部門会合で報告される。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
研究計画のもと、研究は順調に展開している。すでに英語書籍、スペイン語書籍も出版され、全体としては当初の計画より著しく早く、海外をリードする研究を展開できている。他方で、初年度ということもあり、研究成果を今後まとめようとする分担者もいる。個別成果を示すことが今年度期待されている。
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| Strategy for Future Research Activity |
① 世界の学術動向をさらにリードする施策：今年度は、タイのコンケン大学APEC国際会議が、世界授業研究学会と同時開催される。従前の成果を、この２つの国際会議で公開するなどを通して、世界動向を一層リードする状況を示したい。
② 成果をふまえ、APECからの新資金調達への施策：本科研費は、日本政府提案APEC授業研究プロジェクトを支援する研究開発を行っている。グローバル化を先導せんとする各国提案により、現在、APECファンドの採択率が1～5％という低い状況にある。他方で、プロジェクトを人材養成部門で提案すること自体が、日本のプレゼンスの主張につながることから、外務省、文部科学省より新プロジェクトを提案することが期待されている。そこで、本科研費と連動するAPECファンドプロジェクトを、特に日本政府出資金でまかなわれているエネルギー問題分野で応募することの了解を、文部科学省、外務省より得ている。
APECファンド自体は、提案国は使えない規約になっており、APECファンドを取得しても研究代表者・分担者は利用できない。本科研費は、未来構築という本科研費の主旨のもとで、代表者、分担者は、APEC枠組みを活用しつつ、学術動向を先導する研究を一層展開する。
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