2015 Fiscal Year Annual Research Report
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26249073
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
谷口 綾子 筑波大学, システム情報系, 准教授 (80422195)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
谷口 守 筑波大学, システム情報系, 教授 (00212043)
井上 茂 東京医科大学, 医学部, 教授 (00349466)
市川 政雄 筑波大学, 医学医療系, 教授 (20343098)
室町 泰徳 東京工業大学, 総合理工学研究科(研究院), 准教授 (40251350)
中原 慎二 帝京大学, 医学部, 准教授 (40265658)
白水 真理子 神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 教授 (60228939)
宮地 元彦 国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所, 健康増進研究部, 部長 (60229870)
久野 譜也 筑波大学, 体育系, 教授 (70242021)
藤井 聡 京都大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (80252469)
大森 宣暁 宇都宮大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (80323442)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 健康まちづくり / モビリティ･マネジメント / コミュニケーション / 介入実験 / 特定保健指導 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は，これまで個別に取り組まれてきた都市交通系と医療系の研究者が連携し，健康に配慮した交通行動誘発のために①上位計画への位置づけ，法制度の検討･課題整理，②効果計測指標の開発，③大規模実施を見据えた行動変容プログラムの構築，を行うとともに，ケーススタディとして④特定の自治体で行動変容プログラムを実施し，効果計測を行い，大規模な実務展開に向けた課題を明らかにするものである．
平成27年度は，神奈川県大和市のまちづくり総務課と健康づくり推進課，保険年金課，人材課の協力を得て，健康モビリティ・マネジメントの進め方について検討するとともに，健康に着目したMMツールの開発・製作・印刷を行った．新たに開発したMMツールとしては，(1)動機付け冊子、(2)行動プランシート、(3)バスマップ、(4)時刻表、(5)歩数体重記録シート、(6)まち巡りガイド、(7)歩数計、(8)夜の散歩に使用できる反射材等である。(1)MM動機付け冊子においては，従来のMMで用いられてきた内容を，車のデメリットを強調するフレームではなく，公共交通や徒歩のメリットを強調するフレームにて提示するとともに，実際に交通手段を変更して健康になった方二人の体験談を掲載した．(3)では，これまで大和市が運営するコミュニティバスと民間バス事業者が運営する路線バスを統一的に掲載したバスマップが存在しなかったため，鉄道・路線バス・コミュニティバスを地図上に掲載するとともに，主な公共施設へのアクセス路線を掲載した新たなバスマップを作成した.
これらのツールを，大和市職員のうち自家用車通勤を行っている職員に10月に配布するとともに，国民健康保険の特定保健指導対象者のうち，特定保健指導教室に来訪した市民にも10月～3月にかけて配布を行った．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
健康モビリティ･マネジメントのツール開発を行うとともに，大和市役所職員，ならびに，国民健康保険の特定保健指導対象者のうち特定保健指導の教室への参加者を対象に，MMツールの配布を行っています．そのほかにも，糖尿病患者の身体活動量増加を目的として，イベントにおける血糖値測定と健康指導の一環としてMMを実施する計画を検討しているところです． また，神奈川県藤沢市の小学校3年生を対象に，児童の歩行量を計測し，交通手段との関連性を考えさせる授業を行いました．
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| Strategy for Future Research Activity |
平成28年度は神奈川県大和市の職員・特定保健指導教室来訪者を対象としたMM介入実験の効果計測を行うほか，健康フェアなどのイベント時に血糖値測定と健康指導の一環としてMMを実施する予定である．また，小学生を対象とした健康MM授業の洗練化を図る予定である．また，バス停の有無や頻度などの交通アクセス環境と，生活習慣病をはじめとする疾病の人口あたり有病率の関連性をGISを用いて分析する予定である．
研究の推進に当たっては，分担研究者と研究の進捗状況や各研究グループ間の調整を行うための研究会を開催し，情報共有を図ることとする．
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[Journal Article] Occupational sitting time and risk of all-cause mortality among Japanese workers2015
Author(s)
Kikuchi, H., Inoue, S., Odagiri, Y., Inoue, M., Sawada, N., Tsugane, S.
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Journal Title
Scand J Work Environ Health
Volume: 41(6)
Pages: 519-528
DOI
Peer Reviewed / Int'l Joint Research
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