2016 Fiscal Year Annual Research Report
Development of More Transparent Evaluation and Design Methods for Heat Recovery Ventilation Systems
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26249084
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| Research Institution | National Institute for Land and Infrastructure Management |
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Principal Investigator |
澤地 孝男 国土技術政策総合研究所, 建築研究部, 部長 (10344003)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
桑沢 保夫 国立研究開発法人建築研究所, 環境研究グループ, 上席研究員 (30251341)
三浦 尚志 国立研究開発法人建築研究所, 環境研究グループ, 研究員(移行) (40414966)
赤嶺 嘉彦 国土技術政策総合研究所, 住宅研究部, 主任研究官 (40447420)
宮田 征門 国土技術政策総合研究所, 住宅研究部, 主任研究官 (40554986)
田島 昌樹 高知工科大学, システム工学群, 准教授 (90391680)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 熱交換換気 / 全熱交換器 / 省エネルギー / 換気負荷 / 空気調和設備 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
最終年度の平成28年度においては、①大規模な非住宅建築物を対象として義務化される省エネルギー基準のための評価方法に活用するための全熱交換器の給排気風量による熱交換効率補正手法を作成するとともに、初年度に整備した試験機器を使用して検証データを取得した。②ISOに沿った新JIS及び現行JISに則って、初年度に製作した試験装置を用い、試験の試行を行った。③我が国で全熱交換器の性能評価試験に適用されてきたJIS B 8628（全熱交換器）が、先行して制定された国際規格ISO 16494:2014を取り入れて全面的に改定されることとなり、当該JISの改訂に本研究代表者が委員としてかかわり、全熱交換器による省エネルギー効果の評価に活用可能な特性値（熱交換効率、有効換気量率、風量機外静圧特性）を高い信頼性で得ることのできる試験方法作成のための支援を行うとともに、規格には記載され得ない試験方法の細則案を作成した。試験方法の試行及び細則案の作成過程においては全熱交換器の製作又は供給者６社と連携をとり、新JIS移行後における各社による試験結果の信頼性向上を目的として、本研究による試験装置と各社の試験装置とによる試験結果の比較を一部実施した。
また、全熱交換器が適用される空調設備の一次エネルギー法に関する情報を関連国際規格策定の組織に継続して参加することにより取得した。その過程において、研究代表者等が作成した計算与条件としての非住宅建築物の各種室用途に関する室使用条件に関する国際規格を提案し発行させた（ISO 18523-1:2016）。また、全熱交換器の省エネ効果の評価を含む空調エネルギー消費量計算法の国際比較研究をIEA EBCプログラムにおいて提案し、本研究代表者をリーダーとするワーキンググループを立ち上げ、英国、米国、スイス、ドイツ、日本の計算方法に関する分析比較を行った。
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| Research Progress Status |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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