2014 Fiscal Year Annual Research Report
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26257012
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| Research Institution | Hiroshima University |
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Principal Investigator |
友澤 和夫 広島大学, 文学研究科, 教授 (40227640)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岡橋 秀典 広島大学, 文学研究科, 教授 (00150540)
石上 悦朗 福岡大学, 商学部, 教授 (00151358)
森 日出樹 松山東雲女子大学, 人文科学部, 教授 (00309717)
後藤 拓也 高知大学, 人文社会・教育科学系, 准教授 (00452798)
南埜 猛 兵庫教育大学, 学校教育研究科(研究院), 教授 (20273815)
梅田 克樹 千葉大学, 教育学部, 准教授 (20344533)
日野 正輝 東北大学, 理学(系)研究科(研究院), 教授 (30156608)
澤 宗則 神戸大学, 人間発達環境学研究科, 教授 (40235453)
鍬塚 賢太郎 龍谷大学, 経営学部, 准教授 (40346466)
中條 曉仁 静岡大学, 教育学部, 准教授 (40432190)
由井 義通 広島大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (80243525)
荒木 一視 山口大学, 教育学部, 教授 (80254663)
土屋 純 宮城学院女子大学, 学芸学部, 教授 (80345868)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 経済地理学 / 産業空間 / 郊外空間 / 農村空間 / 国土空間 / 包括的発展 / 持続的発展 / インド |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究の初年度にあたる平成26年度は予備的調査と位置づけており、延べ10人をインドに派遣して、産業空間、郊外空間、農村空間の変化を明らかにするための基礎的資料を入手した。
まずは、8月に広島大学で研究集会を開催し、インド経済に関する動向やデリー首都圏の発展状況ならびに経済発展に伴う地域格差の拡大などについて知見や情報を交換した。
それを踏まえて11月以降にインドにおいて関係機関や企業へのインタビュー調査を実施した。代表者の友澤は、デリー首都圏の自動車産業の労働市場調査、およびそうした地域への労働力送出元となっているビハール州において工業化の状況を把握する調査を実施した。研究分担者については逐一名前を挙げることはせず、実施した調査内容を列挙する。１）デリー首都圏最大級の工業団地ＩＭＴマネサールに近接する住宅団地の住民特性を把握する調査、２）グルガオンの都市化開発地域に包摂されつつある農村の社会変動に関する調査、３）インドの水資源開発についての調査、４）ＩＣＴ産業の産業空間の把握、５）ブロイラー産業の成長動向についての調査、などである。
その他、日本国内での文献・資料収集に基づいて、来年度以降の本格的調査のための基盤構築を全員が行った。
学術論文としての成果公表は3編にとどまったが、研究発表は20件に及んだ。その中では、2015年3月に日本地理学会において開催したシンポジウム「インドにおける新経済空間の台頭」が重要である。ここでは、これまでの研究蓄積に加えて本年度の研究内容を付加することにより、充実した議論を行うことができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成26年度は4年計画の初年であり、来年度以降の本格的調査のための前段階にあたる。ほぼ予定通りの人数がインドにて予備的調査や資料収集を実施するとともに、国内での文献・資料収集により研究基盤を構築することができた。したがって、自己点検による評価は「おおむね順調に進展している」である。
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| Strategy for Future Research Activity |
２年目に当たる平成27年度は、現地調査に基づく本格的な研究を実施する。本年度の調査を踏まえて、産業空間、郊外・農村空間、国土空間に関して、延べ12人の研究分担者を現地に派遣し、1次データを入手して構造的な分析に入る計画である。研究計画の変更や研究を遂行する上での問題点は特にない。
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