2015 Fiscal Year Annual Research Report
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26257012
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| Research Institution | Hiroshima University |
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Principal Investigator |
友澤 和夫 広島大学, 文学研究科, 教授 (40227640)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岡橋 秀典 広島大学, 文学研究科, 教授 (00150540)
石上 悦朗 福岡大学, 商学部, 教授 (00151358)
森 日出樹 松山東雲女子大学, 人文科学部, 教授 (00309717)
後藤 拓也 高知大学, 人文社会・教育科学系, 准教授 (00452798)
南埜 猛 兵庫教育大学, 学校教育研究科(研究院), 教授 (20273815)
梅田 克樹 千葉大学, 教育学部, 准教授 (20344533)
日野 正輝 東北大学, 理学(系)研究科(研究院), 教授 (30156608)
澤 宗則 神戸大学, 人間発達環境学研究科, 教授 (40235453)
鍬塚 賢太郎 龍谷大学, 経営学部, 准教授 (40346466)
中條 曉仁 静岡大学, 教育学部, 准教授 (40432190)
由井 義通 広島大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (80243525)
荒木 一視 山口大学, 教育学部, 教授 (80254663)
土屋 純 宮城学院女子大学, 学芸学部, 教授 (80345868)
佐藤 裕哉 下関市立大学, 経済学部, 准教授 (30452626)
宇根 義己 金沢大学, 人間科学系, 講師 (40585056)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 人文地理学 / 経済地理学 / 産業空間 / インド / 郊外空間 / 国土空間 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究の２年目に当たる平成27年度は、8月に研究代表者が在籍する広島大学にて科研研究会を現代インド研究センター第３回研究集会として開催し、産業空間、郊外空間、農村空間の変動に関する昨年度の研究内容について他分野のインド研究者も交えてディスカッションを行った。それを踏まえて翌日に今後の研究遂行について意見交換を実施した。
インドでの現地調査は12月下旬から3月中旬にかけて延べ12人を派遣して、産業空間、郊外空間、農村空間の変化を明らかにするための本格的な現地調査を実施した。代表者の友澤は、工業化が著しいデリー首都圏において工業団地の労働力需給構造をそれに近接するアパート群に居住する労働者へのアンケート調査により明らかにする研究を実施した。350のアンケート調査は現在データベース化を進めている。また、湾岸諸国に知識労働者を送出する斡旋業者に対しても予備的調査を実施し、来年度以降の本格的調査が可能であることを確認できた。
研究分担者については個人名を挙げることはせず、実施した調査内容を列挙する。１）デリーの郊外圏における住宅開発と居住者の特性、２）デリー近郊農村における社会経済変動とガバナンス、３）デリーの水資源開発、４）北インドにおける養鶏地域の形成、５）日系飲料企業による販売システムの構築、６）デリー首都圏におけるＳＥＺの開発特性、７）地方都市におけるICT産業の立地特性、８）南部コインバトールにおける工業発展、９）インドにおける野菜の供給体系、１０）デリー首都圏の後背地にあたる山岳州の地域変動、などである。
その他、日本国内で文献・資料収集を実施し、来年度に向けての研究基盤の強化を全員が実施した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究は４年間の計画であり、平成27年度で半分の期間が過ぎたことになる。学術論文の発表は６編と当初予定よりも少なかったが、学会等での発表件数は15件と堅調であった。インドでの現地調査も順調に進展しており、総合的には「おおむね順調に進展している」と判断する。
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| Strategy for Future Research Activity |
３年目に当たる平成２８年度は、インドでのインテンシブな調査に基づく研究を中心に実施する。産業空間、郊外・農村空間、国土空間の解明をテーマに延べ15人を派遣して、１次データに基づく構造的な分析を行う計画である。また、2011年国勢調査データを収集し、GISによる空間分析も行う。
それらによって得られた成果は、学会等の研究会で発表するほかシンポジウムも企画する。また、英語での学術論文・学術図書の刊行を推進する。
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