2015 Fiscal Year Annual Research Report
作業状況の予測に基づく知的活動を阻害しない割り込み調停
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26280071
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| Research Institution | Tokyo University of Agriculture and Technology |
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Principal Investigator |
藤田 欣也 東京農工大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (30209051)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田中 貴紘 名古屋大学, 未来社会創造機構, 講師 (80451988)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | ヒューマンインタフェース / 割り込み / 予測 / 電子メール / 知的生産性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
オフィス作業中のメールや電話による作業阻害の問題に対して，作業者が割り込みを許容できない状態の持続時間（高拒否度持続時間）の計算機利用情報に基づく予測可能性を実験的に検討した．H27年度は，前年度の成果に基づき，使用アプリケーション種，キー操作時間率，マウス操作時間率，キーとマウスの操作時間比，アプリケーション切り替え頻度，時間帯の種類や水準ごとの平均持続時間を用いた，高拒否度持続時間の予測を試行した．さらに，分析した作業者とは別の作業者や，異なる時期のデータへの推定式を適用することで，予測法の一般性を検証した．
上記と平行して，計算機の利用状況から推定した作業者の割り込み拒否度に基づいて，電子メール着信通知タイミングを制御するProxyサーバを試作し，継続使用による評価実験を実施した．実験では，ユーザの割り込み拒否度推移値が高い間は着信通知を保留し，低下したタイミングで通知することで，ユーザがより作業に没頭していないタイミングでの通知が実現され，心理的な作業阻害感も軽減される可能性が示唆された．
さらに，スマートフォンの利用検出や，スマートフォンの加速度センサを用いた移動の検出による割り込み拒否度推定精度の改善可能性を実験的に検討した．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初予想したように，作業持続時間と使用アプリケーション種やキー操作率等との関連性，ならびに持続時間の確率的予測の可能性が実験的に確認された．また，メール配信調停システムを開発し，その基本的な効果が確認された．さらに，これらの成果を国際会議等で発表した．以上より，上記の達成度とした．
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| Strategy for Future Research Activity |
作業持続時間の予測に関しては，引き続き予測に有効な指標を実験的に検討しつつ，予測精度改善に向けて数理モデルを改良するとともに，傾向の個人差や季節変動，スマートフォンの利用などについても検討する．メール配信調停システムに関しては，動作速度や配信アルゴリズムを改善するとともに，長期的な使用実験を実施し，実環境における有効性を特に認知科学的な視点から評価する．
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| Causes of Carryover |
平成27年度中を予定していた学術誌および国際会議への論文投稿が28年度にずれこんだことによる．
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
繰り越し分は，主に英文論文の英文校閲と掲載料，ならびに国際会議参加のための旅費・参加費として執行する予定である．
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Research Products
(7 results)
