2016 Fiscal Year Annual Research Report
Non-disruptive Interruption Management Based on Predicted Interruptibility
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26280071
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| Research Institution | Tokyo University of Agriculture and Technology |
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Principal Investigator |
藤田 欣也 東京農工大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (30209051)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田中 貴紘 名古屋大学, 未来社会創造機構, 准教授 (80451988)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | ユーザインタフェース / 割り込み / 知的生産性 / 状況推定 / 予測 / 電子メール |
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| Outline of Annual Research Achievements |
オフィス作業中のメールや電話による作業阻害の問題に対して，作業者が割り込みを許容できない状態の持続時間（高拒否度持続時間）の計算機利用情報に基づく予測可能性を実験的に検討した．H28年度は，作業持続確率の概念を導入し，使用アプリケーション種，キーとマウスの操作時間比，PC操作検出時間率，アプリケーション切り替え頻度によって持続確率が変動する作業持続モデルを提案し，高拒否度持続時間の予測可能性を実験的に検討した．
平行して，計算機の利用状況から推定した作業者の割り込み拒否度に基づいて，電子メール着信通知タイミングを制御するシステムの，実業務中における長期継続使用実験を実施した．実験では，ユーザの割り込み拒否度が低下するまで着信通知を保留することによって，作業に没頭している時の通知が回避され，心理的な阻害感や，通知によって中断した作業に復帰する必要性が軽減される可能性が示唆された．
さらに，スマートフォンの利用や，スマートフォンの加速度センサを用いた移動の検出をすることによる割り込み拒否度推定精度の改善可能性を実験的に検討し，移動時や自発的なスマートフォン利用時は割り込み拒否度が低下する可能性を確認した．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初予想したように，作業持続時間と使用アプリケーション種やアプリケーション切り替え頻度等との関連性，ならびに持続時間の確率的予測の可能性が実験的に確認された．また，実業務環境における，割り込み拒否度に基づくメール配信調停の効果が実験的に示唆された．一方で，H28年度内を予定していた論文投稿や国際会議発表等がH29年度にずれ込んだことから，上記の達成度とした．
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| Strategy for Future Research Activity |
作業持続時間の予測に関しては，予測精度改善に向けて，提案した持続確率モデルを改良するとともに，傾向の個人差や季節変動，スマートフォンの利用などについても検討する．メール配信調停システムに関しては，長期継続使用実験の結果を分析し論文投稿する．また，作業中の認知負荷を，瞳孔径や視線，あるいは脳波等の生理指標を用いて定量化することで，割り込み拒否度推定アルゴリズムや作業持続モデルを認知科学的な視点から再検討するとともに，着信通知等の自動調停の効果の定量化を試みる．
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| Causes of Carryover |
平成28年度中を予定していた学術誌および国際会議への論文投稿が29年度にずれこんだことによる．
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
繰り越し分は，主に英文論文の英文校閲と掲載料，ならびに国際会議参加のための旅費・参加費として執行する予定である．
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