2018 Fiscal Year Annual Research Report
通訳方略の体系化と文構造の逐次解析に基づく講演音声の同時通訳
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26280082
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
松原 茂樹 名古屋大学, 情報連携統括本部, 教授 (20303589)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
加藤 芳秀 名古屋大学, 情報連携統括本部, 准教授 (20362220)
笠 浩一朗 三重短期大学, その他部局等, 准教授 (40397451)
大野 誠寛 東京電機大学, 未来科学部, 准教授 (20402472)
村田 匡輝 豊田工業高等専門学校, 情報工学科, 准教授 (30707807)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 同時通訳 / 逐次解析 / コーパス / 講演 / 音声言語 / 構文解析 / 通訳データ / 機械翻訳 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、講演の同時通訳のための機構の実現することを目指し、講演を高精度で解析・生成する技術、ならびに、同時通訳の遂行で活用できるスキルを蓄積することを目的としている。今年度は、同時通訳における入力予測、同時通訳のための訳出の困難さの推定、及び、同時通訳の状況と訳出の関係に関する研究を推進した。具体的には以下の項目の研究を推進した。
（１）同時通訳では、入力に対して逐次的に処理する必要があり、処理の正確さを保ちつつ、遅延時間を抑えることが求められるため、意味的なまとまりをもつ文が今後どれだけ続くかという情報は、重要な手がかりとなる。本研究では、リカレントニューラルネットワークを用いて入力の残存文長を推定する手法を開発した。高い推定精度の達成だけでなく、リカレントニューラルネットワークの出力層の次元数を、連続した自然数の上で残存文長を推定できるという特徴がある。
（２）同時通訳された講演データに対して、それの同時通訳における訳出難易度を推定する手法を開発した。本手法では、同一の講演文に対して複数の通訳者による訳が収録されているデータを利用し、機械翻訳の自動評価尺度を用いて訳を評価する。講演文を訳の評価値に基づき３段階の難易度に区分する方式を採用した。本手法の実現性を検証するために、同時通訳データベースの英日同時通訳データを利用し、実験を行った。
（３）同時通訳者の作業記憶を占有する情報の増減が、通訳者の訳出に及ぼす影響を考察した。作業記憶を占有する情報が増えたときに影響を受ける要因として、通訳者の発話速度のような通訳者自身の発話の様相から観察されるものと、原発話と通訳者の訳出との関係から観察されるものに焦点をあてて分析した。分析には、同時通訳データベースの英日通訳データから、英語講演データに対する複数の通訳者による英日同時通訳データを使用した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究課題では、講演の同時通訳のための通訳方略の解明と逐次解析技術の開発を目的としており、今年度は、同時通訳における入力予測の実現、及び、通訳データを用いた訳出困難さの判定、訳出状況が通訳に及ぼす影響の考察を実施した。成果を学術論文として公表したほか、国際会議に採択されるに至っており、本研究はおおむね順調に進展しているといえる
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度として、同時通訳の方略の体系化を進めるとともに、同時通訳のための逐次解析の実現を進め、成果を学術論文としてまとめ公表することを計画している。これまで、研究を推進する上で致命的な問題は生じておらず、計画の大幅な変更を要する状況にない。
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| Causes of Carryover |
今年度は、通訳方略の整備に向けて、講演データに対する参照訳を網羅的に作成し、複数の通訳データとの比較を行うことで、方略の獲得を進める予定であった。参照訳データを作成したものの、対訳対応付けの単位について再設計を必要とすることになり、獲得した方略の評価について次年度以降に実施することとなったため、次年度使用額が生じた。次年度は、通訳データの対応付け作業、通訳方略の評価作業、及び、最終の成果のとりまとめを実施する予定であり、そのための人件費、及び、成果発表旅費として使用する計画である。
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