2014 Fiscal Year Annual Research Report
ビッグデータ活用アプリケーションのためのデータアクセスサービスに関する研究
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26280115
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| Research Institution | Doshisha University |
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Principal Investigator |
波多野 賢治 同志社大学, 文化情報学部, 准教授 (80314532)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
宮崎 純 東京工業大学, 情報理工学(系)研究科, 教授 (40293394)
中村 匡秀 神戸大学, システム情報学研究科, 准教授 (30324859)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | サービス指向アーキテクチャ / 社会サービス |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では，近年特に注目が集まっているビッグデータを利活用するためのデータアクセス基盤サービスの提案を行っている．これは，ビッグデータを利活用する際は，各種サービスやアプリケーションが，まずデータベースシステムにアクセスしデータを活用しようとするが，その際の問題点となりうる 1) ビッグデータに対する効率的なアクセスを実現するためのデータストアサービス，2) 用途に応じたデータビュー導出サービス，3) ビッグデータの利活用を容易にするサービス指向データアクセス API の開発，の三本柱を指す．この三本柱それぞれの本年度の研究実績は以下の通りである．
1) ビッグデータを格納するデータストアとして従来の列指向データストアを用いるのではなく，行指向データストアとのハイブリッド運用を実現した．またそのデータストアに対する問合せ処理方式も考案し，問合せ処理時間を 35% 程度削減することを確認した．
2) 用途に応じたデータビュー構築のために，データへのアクセス時の処理量を削減する方式としてユーザのデータの利用状況を分析し頻繁に使用されるデータの範囲や処理に対応するマテリアライズドビュー (MV) を動的に作成し活用する方式を提案した．評価実験の結果，MV の導入により応答時間が 30～40% 程度削減されることが明らかになった．
3) アプリケーションの要求に応じてデータ提供するために，Materialized View as a Service (MVaaS) を開発した．MVaaS は，ログデータの種類，検索範囲，集約関数等の要求をデータ仕様として与えると，1 次データから仕様に準じた体現ビューを作成するサービスを提供することができる．MVaaS を実際のスマートハウスから得られる住宅ログに適用し，過去の状況を反映したコンテキスト・アウェアサービスの実現も行った．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
今年度の研究実績の概要でも述べたように，本研究は三本柱のテーマがあるが，今年度はそれぞれのテーマ独自に研究を遂行した．データストアに対する問合せ処理の最適化法，MV の動的生成法，そして MVaaS の開発においてある程度順調に研究が進んでおり，初年度にも関わらず主に国内会議において研究発表が行われたいる点は評価できると考えている．
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| Strategy for Future Research Activity |
今年度の研究実績の概要，および現在までの達成度に書いたように，本研究は順調に進展していると言えるが，不安点が全くないわけではない．
研究代表者が最も心配している点は，本研究における最終的な成果物はデータアクセス基盤サービスの構築を挙げているように，一本化したサービスの提供を目指しているのにも関わらず，今年度は初年度ということもあり，まずはそれぞれの研究テーマの成果が出やすい部分に着目しすぎて研究を遂行した点である．これはつまり現時点では，それぞれの成果を一つの成果物として出さねばならないという一本化の部分を全く考慮せずに研究を進めてしまったという点が問題であったと認識している．したがって来年度の研究は，基本的には各研究テーマの更なる進展を考慮しつつも，それぞれのジョイントとなる部分のことをも考慮して研究を進めていかねばならないと考えている．この点については本年度最後に行った研究ミーティングにおいても研究代表者，分担者で確認が取れているので，来年度の研究成果報告では一本化したサービスの提供ができる直前まで研究を進めることができるようにしていきたいと考えている．
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| Causes of Carryover |
初年度から Amazon Web Service を使用する予定であったが，申込初年度は，使用時間許容範囲内であれば無料利用枠が設定されていたため，次年度使用額が生じることとなった．
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度以降は Amazon Web Service の無料利用枠もなくなり，かつ別に Amazon Could Service も追加で使用することになっているため，次年度使用額分はそれに割り当てる予定である．
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