2014 Fiscal Year Annual Research Report
ヒト胎盤透過速度プロファイルに基づく合理的な妊娠期食事設計戦略
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26282028
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Research Institution | Keio University |
Principal Investigator |
登美 斉俊 慶應義塾大学, 薬学部, 准教授 (30334717)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
丸山 哲夫 慶應義塾大学, 医学部, 講師 (10209702)
牟田 真理子 帝京平成大学, 健康メディカル学部, 准教授 (40445193)
西村 友宏 慶應義塾大学, 薬学部, 講師 (40453518)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | 胎盤関門 / トランスポーター |
Outline of Annual Research Achievements |
栄養物質の胎児移行性とそのメカニズムを理解するため、ヒト胎盤刷子縁膜および基底細胞膜における栄養物質トランスポータータンパク絶対発現量を測定した。その結果、胎盤刷子縁膜における発現量の高い順にSLC2A1、SLC29A1、SLC1A5、SLC16A1、SLC6A6の発現が示された。胎児への栄養供給を担うトランスポーターの発現量は高く、特にグルコース供給を担うSLC2A1の発現量は410 pmol/mg proteinであった。なお、SLC2A1および乳酸トランスポーターSLC16A1の発現量は基底細胞膜の方が高く、過去の免疫染色の結果とも一致した。ラット胎盤刷子縁膜においてもSLC2A1、SLC29A1、およびSLC16A1が高く発現することが示された一方、ヒト胎盤では発現が検出できなかったSLC29A2がラットにおいては検出された。 ヌクレオシドを幅広く基質とするSLC29A1について、その基質のうち生体内ヌクレオシドであるuridineおよびthymidine、そして異物基質であるddI、ddCおよびribavirinの胎盤透過性を評価した。その結果、胎盤透過性の指標であるFUI値が各々37%、75%、37%、および21%となり、細胞間隙透過マーカーとして知られるinulincarboxyl (3.3%) のFUI値と比較して大きいことから、SLC29A1がヌクレオシドの透過に大きな役割を果たしている可能性が示唆された。今後、SLC29A2の影響や、SLC29A1への基質親和性が胎盤透過に与える影響を解析することによって、トランスポーター発現量に基づく胎盤透過性可視化に向けた研究を進めたい。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
胎盤透過性の決定因子となるトランスポーターについて、どの栄養物質トランスポータータンパクの発現量が高いのか、定量的に示すことができた。さらに、発現量の高いトランスポーター基質の胎盤透過性が実際に高いことも明らかにすることができた。胎盤透過性の高い栄養物質を絞り込むための基盤として十分であると考えている。
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Strategy for Future Research Activity |
栄養物質を対象とした胎盤透過性解析を引き続き行う。同時に、胎盤における栄養物質トランスポーターの発現細胞を用い、発現細胞におけるトランスポータータンパク発現量を解析すると同時に、基質の親和性を評価し、トランスポーター単分子当たりの透過速度を算出する。得られたデータと胎盤細胞膜におけるトランスポータータンパク絶対発現量から、胎盤透過性が予測可能であるかどうか、評価を行いたい。
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Causes of Carryover |
平成26年度は効率的に研究を進め、標識ペプチドや妊娠ラットの購入等にかかる費用を抑え、また、旅費や学会参加費も結果として予定より抑えられたため、使用額は計画よりも少額となった。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成27年度使用予定額は増額となるが、試薬購入に充てることとする。理由として、トランスポーター輸送活性評価系として、当初は培養細胞のみを使用する予定であったが期待した輸送活性を必ずしも得ることができず、より効率的な導入遺伝子発現が期待できるアフリカツメガエル卵母細胞を用いた実験系も立ち上げる必要が出てきたためである。ただし、必要な実験設備は学内および研究室内現有施設および機器を使用するため、高額な設備備品購入は必要としない。その他、研究成果発表のための学会参加費、および研究成果を英語論文として発表するための論文校閲費および投稿費としても使用予定である。
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