Development of program for risk assessment in the laboratories of universities and research institutes

2017 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 26282031
• Research Institution: Teikyo Heisei University
• Principal Investigator: 刈間 理介 帝京平成大学, 健康メディカル学部, 教授 (50281308)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 大久保 靖司 東京大学, 環境安全本部, 教授 (00301094)
• Project Period (FY): 2014-04-01 – 2018-03-31
• Keywords: リスクアセスメント / 安全衛生 / 事故防止 / 高等科学研究 / 有害危険情報 / 化学物質 / 実験機器 / webシステム

Outline of Annual Research Achievements

これまでの大学・高等科学研究機関および産業界における事故事例や職業性疾患発症事例、化学物質の物理的・化学的危険情報および人体有害性情報、実験機器類の安全に関する情報をもとに、化学物質と実験機器類の危険有害性をリスト化し、研究前に危険有害情報と対応方法を知りリスクアセスメントする際の支援のためのwebプログラムを作成した。
結果として化学物質については国際化学物質安全性カード(ICSC)に登録されている1776物質のほかに、特に危険有害性が高いと判断された化学物質を加え2150物質についての化学物質の物理的・化学的危険情報および人体有害性情報と使用時の留意点をまとめた。また実験機器類についてはビーカー・ガラス試験管などのガラス容器」、「ガラスピペット、パスツール管などのガラス管」、「遠心分離機」、「加熱機器」、「加熱乾燥器」、「オートクレーブ装置」、「ガスバーナー」、「局所排気装置（ヒュームフード/ドラフトチャンバーなど）、「高圧容器」、「ガスボンベ」、「電気ノコギリ」、「高速回転削除器」、「溶接装置」、「超遠心分離機」、「金属や鉱物の粉塵の発生する研究作業」「大きな音響を発する装置の使用」等について安全な使用について情報シートを作成した。
また国内の198大学の974研究室から研究におけるリスクアセスメントの実施状況や対象、リスクアセスメントの実施方法をアンケート調査しこの結果をまとめた。結果としてリスクアセスメントの実施状況では、「行っていない」が356研究室（36.6%）、「研究室の安全担当者が行っている」が453研究室（46.5%）、「研究を行う研究者・学生が自ら行っている」は165研究室（16.9%）、であった。また多くの研究室が労働安全衛生法で規定された化学物質のみをリスクアセスメントの対処としていることも明らかになった。

Research Progress Status

29年度が最終年度であるため、記入しない。

Strategy for Future Research Activity

29年度が最終年度であるため、記入しない。