2017 Fiscal Year Annual Research Report
学習者用デジタル教科書の標準書式に基づくコンテンツ開発と協働学習アプリとの連携
| Project/Area Number |
26282050
|
|---|
| Research Institution | Shinshu University |
|---|
Principal Investigator |
東原 義訓 信州大学, 学術研究院教育学系, 教授 (90143172)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鈴木 俊太郎 信州大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (10548233)
余田 義彦 同志社女子大学, 学芸学部, 教授 (20191653)
谷塚 光典 信州大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (30323231)
森下 孟 信州大学, 教育学部, 特任助教 (70642528)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2019-03-31
|
| Keywords | 教育工学 / 情報システム / 教授学習支援システム / システム開発 / デジタル教科書 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
昨年度までに開発したStudyXの機能追加と防災教育のためのデジタル教材の完成が本年度の主な目的であった。
デジタル教材モード機能の追加として、デジタル教科書の紙面をタップすることにより、関連する写真、ビデオ、音声などのリッチコンテンツが表示できるよう機能を追加した。アノテーションツールの機能追加として、縦横の直線を引くことのできるマーカー機能を追加した。ユーザ管理機能、学習記録データ管理機能については、実現方法の検討まで行った。ネットワークに接続できない環境でも、利用できるオフライン対応機能のための仕組みを開発した。
防災教育のデジタル教科書については、昨年度のページに加え、他のすべてのページをデジタル教科書として完成させた。一部のページについては、リッチコンテンツを付加した。
当初予定していなかったデジタル思考ツールをアクティビティモードの機能を用いて開発することを試み、ベン図、KJ法、縦軸・横軸ツールを作成することができた。デジタル試行ツールの授業での実証は次年度に行う。
防災教育のデジタル教科書を用いて、教員の研修会、小学校での授業の一環として、試行し、対話を促進するための指導方法の開発を行った。
これらにより、また、機能面の不足はあるものの、今後開発されるであろうデジタル教科書と一体的に稼働する表現ツール、協働学習ツールの実現方法を例示することができた。また、アクティビティモードでの操作過程を記録し、再現することのできる仕組みを提案することができ、今後のツールが有するべき機能の一つとして認知されることが期待される。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
試行の結果から、文字列を入力することのできるテキストボックスの機能の必要性が指摘されたが、プログラムの発注先の組織の変化など、年度内で開発が完了する見込みがなくなったため、新年度に繰り越して、他の開発会社に発注することとして、候補を探すこととした。
また、アンドゥ・リドゥ機能、ユーザ管理機能等について、基本設計・実装の計画などの検討を行った結果、予算内での実装が困難であることが判明した。
これらのため、理想としていたシステムの完成は困難であるが、予算の範囲内で効果的なシステムとして完成させるための取捨選択を行うことはできた。
|
| Strategy for Future Research Activity |
次年度は、新年度に繰り越した未達成の追加機能の開発を別会社に発注して完成させる。また、協働学習を促進することを目的としたデジタル思考ツールとしての機能をプログラミング教育で活用できるように発展させる。
また、ユーザ管理機能の実装は予算的に困難なため、クラスごとにサーバを用意したり、利用時期を調整するなどして、試行の運用を行う。
これらの機能を用いた授業を実施して、完成したシステム全体の評価を行う。
成果は日本教育工学会で発表する。
|
| Causes of Carryover |
前期開発項目と後期開発項目を分けて進めていたが、発注先の組織の変革、発注業務の遅れなどにより、年度内の開発が困難と判明したため、繰り越すこととした。繰り越し分は、テキストボックス機能の追加のためのプログラムの実装を主な目的として用いる。
|
