2014 Fiscal Year Annual Research Report
海溝型巨大地震の広帯域強震動予測のための震源モデル構築に関する研究
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26282104
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
岩田 知孝 京都大学, 防災研究所, 教授 (80211762)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
関口 春子 京都大学, 防災研究所, 准教授 (20357320)
松島 信一 京都大学, 防災研究所, 准教授 (30393565)
浅野 公之 京都大学, 防災研究所, 助教 (80452324)
鈴木 亘 独立行政法人防災科学技術研究所, その他部局等, 研究員 (90509366)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 強震動予測 / プレート間巨大地震 / 震源モデル / 2011年東北地方太平洋沖地震 / 震源過程 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2011年東北地方太平洋沖地震及び2011年茨城県沖地震の周期帯別の強震動生成の観点からみた，波形インバージョンを行った．対象地域の地下構造モデルの複雑さを考慮して，３次元地下速度構造モデルを用いたグリーン関数を計算した．このグリーン関数の妥当性は，M６クラスのイベントの観測記録を再現することによって確認した．また，波形インバージョンにはフルベイジアンの考えを導入し，推定したパラメータのバラツキを評価できるようにした．周期５～100秒の強震記録を対象として，周期５～10，10～25，25～50，50～100秒の４周期帯の分析を行い，各周期の地震動を主として射出している震源域を同定した．
解析周期範囲内の長周期側の地震動は海溝寄りの浅いところから主として射出しているが，短周期側は宮城沖から主として射出されている．また宮城沖の２度の破壊において，射出された地震波の周期帯に違いがみられ，後者の破壊ではより長周期側の地震動が射出していることがわかった．周期10秒から短周期側の強震動生成モデルとの関連からは，宮城沖の強震動生成域は本手法でも推定できたが，福島・茨城沖の強震動生成域は明確には推定できなかった．また2011年茨城沖地震の周期別強震動生成の特徴も得ることができた．東北沖地震ほど明確ではないが，震源域の浅い方で長周期側の地震波生成が起きていて，深い側で短周期地震波の生成が見られた．
これらの結果から，大～巨大地震の強震動生成は，震源領域のうち，やや深い側で起きている可能性が指摘できた．この知見及び従来の他のイベントの分析結果を収集し，強震動生成モデル構築法を検討する資料を準備した．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
強震動予測の対象となる周期は，周期10～0.1秒である．一方2011年東北地方太平洋沖地震の既往の震源モデルの推定に用いられている，いわゆる波形インバージョンは周期10秒以上で行なわれており，この間にギャップがあった．信頼できる波形インバージョンを短周期側に伸ばすには，サブ断層サイズを小さくすることや，予め与えるグリーン関数のための地下構造モデルの信頼性や精度を確認した上で，慎重に行う必要がある．ここでは，３次元地下速度構造モデルを用いて，信頼性のある理論グリーン関数を作成して周期5秒までの震源モデルを構築することができた．これによって，従来の震源モデルデータベースにはない，より広帯域の地震動生成の観点にたった震源モデルを構築することができる可能性と，実際に2011年東北沖地震と茨城県沖地震の震源モデルを得ることができたことから，順調に進んでいるという評価を行った．
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| Strategy for Future Research Activity |
広帯域強震動予測のための震源モデル構築方法を検討するには，既往の震源モデルデータベースのみならず，今回行った周期帯別の地震波生成に関係した震源モデルを得る必要がある．この手法を適用可能なイベントに適用することが必要と考えている．海溝型大地震で，強震記録が十分にあるという条件では2003年十勝沖地震があげられ，この周期帯別震源モデルの構築をすすめていく必要がある．
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| Causes of Carryover |
研究打ち合わせ等を学会等，研究グループメンバーが参加している機会を利用して行ったため，旅費の使用が予定を下回ったことが主な要因である．
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
成果発表や情報収集のための旅費と学会参加費，発表登録費，及び物件費に利用する．
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