2015 Fiscal Year Annual Research Report
観光産業におけるマネジメントの問題点の体系化と解決策の提示
| Project/Area Number |
26283018
|
|---|
| Research Institution | Waseda University |
|---|
Principal Investigator |
長谷川 惠一 早稲田大学, 商学学術院, 教授 (60218443)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
徳江 順一郎 東洋大学, 国際地域学部, 准教授 (10610115)
佐々木 一彰 日本大学, 経済学部, 講師 (20329915)
テイラー 雅子 大阪学院大学, 経営学部, 教授 (20330376)
森岡 一憲 広島修道大学, 経済科学部, 教授 (40239629)
飛田 幸宏 白鴎大学, 経営学部, 教授 (40341771)
青木 章通 専修大学, 経営学部, 教授 (80338847)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
|
| Keywords | 観光産業 / マネジメント |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
今年度も、昨年度に引き続き、観光産業におけるマネジメント上の問題点を析出することに重点を置き、理論的研究と実践の観察を行った。
理論的研究の方法論としては、先行研究をレビューして、問題点を洗い出した。レビューの対象としたのは、日本語の文献・資料のみならず、海外の文献・資料についても、論点となったトピックを探るために、渉猟の対象とした。検討の対象とする文献の選定については、研究代表者・研究分担者がさまざまな専門的な見地から行った。
その一方で、わが国の観光産業におけるマネジメントの問題点を析出することが必要であり、マネジメント・ジャーナルをも対象として検討し、わが国の観光産業において実務上重要なマネジメントの問題点をあぶりだした。また、その論拠を確認するために、研究の対象となった企業や組織を訪問して、実際の現場における状況のヒアリング調査をすることによる補強も試みた。その成果を、適宜報告し、あるいは報告する準備をしている研究分担者も多い。
昨年度に引き続き、観光産業におけるマネジメントに関する実務的な問題点を把握するために、研究代表者・研究分担者がさまざまな業務で協力関係にある関係団体および関連省庁への研究協力を行った。具体的には、公益社団法人日本観光振興協会や社団法人日本ホテル協会などの団体およびその所属企業、ならびに、国土交通省および観光庁を中心とした省庁の関連部署に対し、これまでに得た知見の一部を提供した。
これらの作業にもとづいて、析出した問題点について、理論面および実践面の双方に照らして、学際的に検討し、問題点の論点をバランスト・スコアカードのフレームワークで整理することを継続的に試みたが、観光産業におけるマネジメントの問題点は、当初の予想以上に複雑かつ煩瑣であり、今年度では、バランスト・スコアカードのフレームワークの全部をカバーするには至らなかった。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
わが国国内の宿泊産業では、海外の宿泊産業と比較して合理的にマネジメントを行っている宿泊施設が、当初研究代表者・研究分担者が想定していた以上に少なく、その理由を探るために、かなり現場レベルでの調査が必要であることが判明した。
そのため、研究計画の段階で予定していた以上に、多くの宿泊施設にヒアリング調査を実施する必要があると判断したが、調査対象とする宿泊施設の選定や調査依頼をするのに多くの時間を割かなければならなくなり、さらに、ヒアリング調査を実施する時期が年度末となり、研究代表者および研究分担者が勤務する各大学の入学試験の実施時期と重なってしまったため、ヒアリング調査を実施する機会が得られなかった。
その結果、27年度後半に実施する予定であったアンケート調査を実施できなかった。
|
| Strategy for Future Research Activity |
今年度は最終年度であることから、ヒアリング調査を可能な限り実施し、宿泊施設のマネジメントにおける実務面の問題点をより広範かつ詳細に析出することを重点的に行う。そのためには、計画的にヒアリング調査への協力を得られる宿泊施設を訪問し、可能な限りデータを収集するように努めることとする。
収集したデータを踏まえ、27年度後半に実施する予定であったアンケート調査を28年度に実施する。
|
| Causes of Carryover |
現在までの進捗状況でも述べたが、わが国国内の宿泊産業では、海外の宿泊産業と比較して合理的にマネジメントを行っている宿泊施設が、当初研究代表者・研究分担者が想定していた以上に少なく、その理由を探るために、かなり現場レベルでの調査が必要であることが判明した。
そのため、研究計画の段階で予定していた以上に、多くの宿泊施設にヒアリング調査を実施する必要があると判断したが、調査対象とする宿泊施設の選定や調査依頼をするのに多くの時間を割かなければならなくなり、さらに、ヒアリング調査を実施する時期が年度末となり、研究代表者および研究分担者が勤務する各大学の入学試験の実施時期と重なってしまったため、ヒアリング調査を実施する機会が得られなかった。
また、上記の状況から、可能であればアンケート調査を27年度後半に実施する予定であったが、これを平成28年度に行うことにした。
|
| Expenditure Plan for Carryover Budget |
今年度に、ヒアリング調査を可能な限り実施し、宿泊施設のマネジメントにおける実務面の問題点をより広範かつ詳細に析出することを重点的に行う。そのためには、計画的にヒアリング調査への協力を得られる宿泊施設を訪問し、可能な限りデータを収集するように努めることとする。
また、当初27年度後半に実施する予定であったアンケート調査を28年度に実施することとする。
|
