2015 Fiscal Year Annual Research Report
大学・大学院でのキャリア形成に資する在学段階別日本語ライティング教育の開発と評価
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26284072
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Research Institution | Osaka University |
Principal Investigator |
村岡 貴子 大阪大学, 国際教育交流センター, 教授 (30243744)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
石黒 圭 大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所, 日本語教育・情報センター, 教授 (40313449)
鎌田 美千子 宇都宮大学, 留学生国際交流センター, 准教授 (40372346)
磯野 英治 大阪大学, 国際教育交流センター, 准教授 (50720083)
因 京子 日本赤十字九州国際看護大学, 看護学部, 教授 (60217239)
中島 祥子 鹿児島大学, 学術研究院法文学域, 准教授 (80223147)
堀 一成 大阪大学, 全学教育推進機構, 准教授 (80270346)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | アカデミック・ライティング / 在学段階 / 社会への橋渡し / ビジネスコミュニケーション / 論文スキーマ / ビジネスパーソン / ロールモデル |
Outline of Annual Research Achievements |
本年度においても、研究分担者と連携研究者を含め、全体会議を2回実施し、所属先大学・研究機関における教育実践や調査研究等の進捗状況と成果を共有した。具体的には、学部・大学院の在学段階別のアカデミック・ライティング教育に関する授業実践、教材開発、評価、内外の調査協力者へのインタビュー調査等について、データをもとに議論を進め、課題を共有した。それらをもとに、本年度中に、単著か共著により全国学会誌や紀要等への論文や報告の掲載を実現した。 本年度の調査における中心的な成果は、前年度からのデータも加え、元留学生を含む国内外の大学教員やビジネスパーソンへの調査の成果をまとめたもので、多くの調査協力者が、アカデミック・ライティング教育に必要な点として、1)論理性の重視を訴え、2)複数回の添削による文章改訂を含む大量の継続的な学習の重要性を説き、3)論文以外にも電子メール等の「周辺的な」文章の作成への注目の重要性についても指摘があった。これらはいずれも、個々の文法の正誤や表現の適否といったミクロなものではなく、ライティングとその能力養成についてマクロに捉える視点を有していた。また、ビジネスパーソン経験者の大学教員からは、大学や大学院在学中に論文やレポート等のライティング能力を高めることが喫緊の課題であるとの共通したコメントが出され、社会への橋渡しとしての論文スキーマ形成の重要性が確認された。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究では、国内外においての種々の調査とその成果発表が順調に行われており、業績欄に示した通りである。成果発表に結びつく調査を実施した海外の地域は限られているものの、海外の複数地域における複数大学の研究協力者との打ち合わせを行い、今後の研究の展開について着実に計画を進める予定であることが確認されていることから、次年度への準備も比較的円滑に行われたと言える。
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Strategy for Future Research Activity |
今年度の成果、およびそれにより形成された人的ネットワークを活用し、東アジア・東南アジア地域において、協議の場、さらにはシンポジウムといった規模を拡大した議論の場を設けることを目指す。同時に、国の内外において、ビジネスパーソンや研究者となったロールモデルへの調査もさらに行うことによって研究の深化と拡大を図り、最終年度に向けた論文執筆や口頭発表等の成果公開の機会の選定と今後の予定について、全体会議において確定していく。
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Causes of Carryover |
本研究では、当初、2年目及び3年目に海外出張を行い、また謝金でアルバイトを雇用する計画を立てていたが、海外出張については、一部教員の所属先本務業務が立て込み、関係者との予定が合わずに次年度送りになった計画が若干あり、また、人件費も今年度は予定ほど使用しなかった背景があった。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度には、中国、台湾、タイ、その他、学会発表や海外でのワークショップも行う予定であり、そのための旅費や人件費等に活用したい。本年度の調査打ち合わせや実際の調査の結果、また、海外における複数の研究協力者との予定をすり合わせた結果、具体的に次年度に複数の計画を立てている。そのため、今年度の予算による使用予定額を次年度の種々の計画に執行し、かつ、そのために必要となる費用のためのアルバイト謝金をも予定している。
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Research Products
(19 results)