2014 Fiscal Year Annual Research Report
「英語を英語で」教える高等学校新指導要領が大学英語教育に与える影響
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26284080
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| Research Institution | Hiroshima City University |
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Principal Investigator |
岩井 千秋 広島市立大学, 国際学部, 教授 (60176526)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岩中 貴裕 香川大学, 学内共同利用施設等, 准教授 (50232690)
WILLEY IanDavid 香川大学, 学内共同利用施設等, 准教授 (90403774)
高垣 俊之 尾道市立大学, 芸術文化学部, 教授 (60226743)
小西 廣司 松山大学, 経済学部, 教授 (30270044)
KAWAMOTO JULIA.M 松山大学, 経営学部, 講師 (30724059)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 教授言語 / 大学英語教育 / 学習指導要領 / 教授法 / 経年変化 / 教師ビリーフ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は５年の継続研究として採択されたものである。当初の計画どおり、初年度（平成26年度）は今後の研究計画を研究メンバー（代表者を含め６名と協力者１名の計７名）で研究計画を共有するとともに、１年間に４回の研究会を開催して、１）先行研究に基づいた研究基盤の構築、２）データ収集方法の確認、そして３）メンバー全員による調査の実施を行った。３）の調査は、(1)アンケート調査、(2)学習者と教員に対して行う半構造化面接、(3)授業観察、の３つである。いずれの調査もメンバーが所属する４つの大学（国立1大学、公立大学、私学1大学）の学生、および英語教師を対象として実施した。特に(2)と(3)の実施には調査方法と収集データの分析方法について調査者の経験が必要なため、上述の研究会をワークショップ形式で開催し、それらの方法に必要なノウハウを共有した。
最終的に、(1)については約1,200名の学生から回答を得ることができた。また(2)と(3)については、７名の英語教員（日本人教師３名、英語母語話者の教員４名）による授業観察と面接調査をすることができた。アンケート調査は回答者が高校で受けた、あるいは大学で受けている英語科目での教授言語（教師が英語授業でどの程度英語を使うかなど）の実態や、授業における教授言語に学習者は何を望んでいるかを尋ねるもので、今後３年間に亘り同じ調査を行うことで、高校英語に関わる指導要領の改訂（英語科目を英語で教える基本方針）が、大学生英語学習者にどのような変化をもたらすかを、定量的な観点から経年的に追跡調査することとしている。一方、(2)と(3)は定性的なデータであり、(1)の変化を実際に行われている授業や授業を担当している教師の授業に対する考え方の面から裏付けようとするものである。(2)、(3)についても２年目以降も継続してこの調査を行うこととしている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
科研申請書では初年度はパイロット的にデータの収集を行うこととしており、アンケート調査は900名程度の大学生英語学習者から回答を得ることとしていたが、実際にはこれを上回る1,200名から収集し、順調に計画を達成したと言える。一方で、英語教師に対する面接調査、及び授業観察は時間的制約や協力者を得ることの難しさから数を少なくしたものの、研究全体としては滞りなく初年度の研究を遂行できたと判断している。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初の予定どおりで、今後の推進方策に特に変更はない。本研究の中心的課題である経年変化の結果を得るには初年度の研究だけでは無理であるが、初年度だけですでにかなりの量のデータが収集できており、今後は学会発表等によって研究成果を発表する予定である。平成27年4月の段階で、紀要論文1点、国内学会２つと国際学会１つで発表申請が採択されており、さらに２つの国際学会に申請を予定している。
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| Causes of Carryover |
初年度は研究の進め方、データ収集方法などを検討し、代表者及び研究分担者でこれらを共有すること、及び本研究の主眼としている経年変化を調べるために必要とする初年度分のデータを収集することであった。研究成果についてはまだ学会等で発表する段階に十分至っていなかったため、出張旅費等をあまり必要としなかった。しかし、以下で記すように、2年目の研究から研究成果の発表を積極的に進めることにしており、初年度は「学術研究助成基金助成金」をできるだけ節約するよう努めた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
主に２つのことに使用する計画である。ひとつは学会での研究発表である。国内では少なくとも２つの学会で、海外では３つ以上の学会を目標としている（１つはすでに決定）。もうひとつはパソコンの購入である。研究全体のデータは代表者が管理しているが、代表者の所有するパソコンが少し古いため、本研究のデータ、とりわけ面接調査で収集した画像や音声データを扱うのか困難になっている。そのため、新規でパソコンを購入する予定である。
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Research Products
(5 results)
