2015 Fiscal Year Annual Research Report
「英語を英語で」教える高等学校新指導要領が大学英語教育に与える影響
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26284080
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| Research Institution | Hiroshima City University |
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Principal Investigator |
岩井 千秋 広島市立大学, 国際学部, 教授 (60176526)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岩中 貴裕 環太平洋大学, 教育学部, 准教授 (50232690)
Willey IanDavid 香川大学, 学内共同利用施設等, 准教授 (90403774)
高垣 俊之 尾道市立大学, 芸術文化学部, 教授 (60226743)
小西 廣司 松山大学, 経済学部, 教授 (30270044)
KAWAMOTO JULIA.M 松山大学, 経営学部, 講師 (30724059)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 教授言語 / 大学英語教育 / 学習指要領 / 教授法 / 経年変化 / 教師ビリーフ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は代表者を含む６名と研究協力者１名の計７名で構成され、平成26年度からの5ヵ年の継続研究として申請した。研究の主目的は2013年度に施行された「英語を英語で教えることを基本とする」高等学校の英語新学習指導要領が大学英語教育に及ぼす影響を経年的観点から検証することである。
平成27年度は本研究の2年目にあたり、申請書に記した研究計画に従って、初年度に続き４つの大学（国立１、公立２、私立１）で調査を実施した。調査は、１）初年次の英語学習者を対象とするアンケート調査（回答者数約1,500名）、２）初年次の英語クラスを担当する英語教師による英語授業の観察、及び担当教員への半構造化面接（７名）、そして３）アンケート調査に参加した一部の学生に対する半構造化面接（計9名）、で構成された。本研究は４年間に亘ってデータを蓄積し、新・旧の学習指導要領で指導を受け、大学に入学した学生を比較するものであり、平成27年度の調査をもって旧指導要領で指導を受けた学生（上半期の調査）への調査を終了した。特にアンケート調査では、２年間で約3,000名分のデータを収集することができた。平成28年度からの向う２年間は新指導要領で指導を受け大学に入学した学生からデータを集めることとしており（下半期の調査）、これからが本研究の正念場である。
研究成果の発表であるが、研究内容や収集データが多岐に亘るため、研究メンバーで分析の観点や方法を変えながら分担を決め、平成27年度は合計７件ほど国内外の学会で発表を行った。ただし、上述のとおり、本研究の主目的は経年変化の調査にあり、論文としてまとめるにはデータがまだすべて揃っておらず、平成27年度は論文としてまとめるには限りがあった。今後下半期の調査が進むについて、経年比較が可能となることから、今後は論文としての研究成果の発表に重点を移したいと考えている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
データ収集は予定どおり順調に進んでおり、これまでのところ、特に大きな支障は生じていない。ただし、教員や学習者に対して行った面接調査の書き取りデータ（トランスクリプト）の作成に予想外の時間と労力を要しており、平成28年度は教師面接２名分の処理を実験的に業者委託してみた。さらに学生面接については音声認識ソフトを利用することで、書き取りに要する時間を高速化することができないかも検討した。いずれも作業の効率化を図ることができたことから、来年度以降はこれらを利用し、迅速にデータ処理を行う計画である。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成28年度より下半期の調査を開始する。研究分担者のうち２名の所属先が変わり、また研究協力員が本研究で調査を行っている私学に専任講師として採用された。こうしたことから、研究体制の見直しを図る必要が生じた（協力員については平成28年4月に手続を行い、分担者になってもらうこととした）。平成27年度末に開催した研究会で新たな研究体制について相談し、各メンバーの分担も決めており、特に支障はないと考えている。この研究会では、平成28年度の学会活動、論文発表についても相談した。国際学会２件、国内学会１件の発表がすでに決まっており、今後さらに研究成果を学会で発表するとともに、論文としてまとめていく予定である。
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| Causes of Carryover |
平成27年度は韓国での学会発表を予定し、２名がこれに参加する予定であったが、申請手続きの不手際で、申請が受理されず、参加できなくなった。助成基金助成金の繰越は主にこのためである。同時に、研究で実施した面接調査のデータ書き取りに時間を要することから、次年度は教師に対する面接については業者に、学生面接については臨時職員を当てることを考えている。この経費を次年度に確保するため、各研究分担者には徹底した節約に努め、可能な限り来年度に繰り越すよう代表からから依頼した。さらに平成28年度からこれまでの研究協力者に研究分担者として加わってもらうことにしており、１名分の配分額を確保する必要があった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度使用額の多くは、面接調査の書き取り経費に使う予定である。内訳は次のとおり：
教師面接１名分の単価（約90分）50,000 x 5名 = 250,000円、学生面接１名分の単価（約60分) 10,000 x 10名 = 100,000円、合計35万円。
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