2017 Fiscal Year Annual Research Report
「英語を英語で」教える高等学校新指導要領が大学英語教育に与える影響
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26284080
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| Research Institution | Hiroshima City University |
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Principal Investigator |
岩井 千秋 広島市立大学, 国際学部, 教授 (60176526)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
Willey IanDavid 香川大学, 大学教育基盤センター, 准教授 (90403774)
岩中 貴裕 山口学芸大学, 教育学部, 准教授 (50232690)
高垣 俊之 尾道市立大学, 芸術文化学部, 教授 (60226743)
小西 廣司 松山大学, 経済学部, 教授 (30270044)
KAWAMOTO JULIA.M 愛媛大学, 教育・学生支援機構, 准教授 (30724059)
CARSON ELEANOR 松山大学, 経営学部, 講師 (40782511)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 教授言語 / 大学英語教育 / 学習指導要領 / 教授法 / 経年変化 / 教師ビリーフ / TEE |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は５年間の継続研究で、2017年度は４年目であった。５年間のうち、最初の４年間は研究に要するデータを収集する期間とし、最終年度は収集したデータを分析し、結果を取りまとめる計画である。以下に報告する通り、2017年度も予定通り研究データを収集した。
本研究の内容は、2013年に施行された現行の「高等学校学習指導要領－外国語」に盛り込まれた、「授業は英語で行うことを基本とする」ことに関係する。研究の主目的は、この指針が、それによって指導され、入学してくる大学生に何らかの変化をもたらすかどうかを明らかにすることである。データ収集はアンケート調査と面接調査の方法を用い、入学後間もない大学生および大学英語教師に対して実施した。学生へのアンケート調査は、2014～2015年度大学入学生（旧指導要領世代）と2016～2017年度大学入学生（現行の指導要領世代）を対象とした。毎年約1,500名以上から回答が得られ、2017年度の収集分を加え、４年間の累積有効回答数は6,000を超えた。また、その中から、30名を選出し面接に協力してもらった。一方、教員に対する調査は、各クラスでの学生アンケート調査に協力してくれた大学英語教師のうち24名に対し、授業観察と面接調査を実施した。
上述のように、本研究は経年変化の調査が主目的であり、4年間のデータ収集期間を経てやっと分析のスタートラインに立てたところである。その量は膨大であり、2017年度に収集を終えたところから段階的に分析をはじめ、現在（平成30年4月末）に至っている。とりわけ質的データ（面接や授業観察）の分析に時間と労力を要し、研究メンバーで分担して分析を進めている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初計画のとおり、2017年度をもって、4年間にわたる３種類の経年データ収集（学生アンケート、学生面接、大学英語教師の授業観察と面接）を終了した。定量的データの分析はほぼ終えているが、定性データの分析は現在も継続している。いずれも計画の範囲内である。
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| Strategy for Future Research Activity |
上述の通り、定性データの分析に時間を要しているが、8月ごろまでにはこれを終了する予定である。本研究は本年度が最終年度に当たるため、今後は結果のとりまとめを中心に研究を進める。また学会（大学英語教育学会）で研究メンバーによるシンポジウムを行うほか、論文としても発表する。さらに、年度内に報告書として、研究全体の成果をまとめ、大学英語教育関係者を中心に報告書を送付する予定である。
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| Causes of Carryover |
2017年度は基金分で最終的に約60万の残が生じた。研究分担者も学会での研究発表を予定していたが、定性的なデータの分析に時間を要するため、本年度は学会での発表よりもデータの分析を優先し、基金分を最終年度の学会参加に充てることとした。本年度は、代表者による海外での発表1件と、代表者と分担者4名とでシンポジウムを行う。さらにまだ募集が開始されていない海外の学会にも申請を行う予定である。さらに、前年度の基金分の残を最終報告書の印刷・製本、そして送付費用にあてる予定である。
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Research Products
(5 results)
