2017 Fiscal Year Annual Research Report
Empirical study on trade-off between reach and behavior intention formation in social media
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26285099
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Research Institution | Kobe University |
Principal Investigator |
栗木 契 神戸大学, 経営学研究科, 教授 (90294397)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
西川 英彦 法政大学, 経営学部, 教授 (10411208)
水越 康介 首都大学東京, 社会科学研究科, 准教授 (60404951)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | マーケティング・コミュニケーション / ソーシャルメディア / デジタル・ディスラプション / 行動意図形成 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、ソーシャルメディアに特有と見られるマーケティング・コミュニケーション上のトレードオフ問題を取りあげる点に特色があり、この新たな問題が生じる要因を解明し、企業の対処方法を検討することを通じて、マーケティング理論の実践的な応用に向けた展開をはかってきた。 ソーシャルメディアの利用は変容が早く、本研究開始時とは異なり現在では、学生などの若年層の利用実態は大きく変化している。そのために当初の研究目的を踏まえつつ、本研究では逐次研究計画の修正を申請し、新たにソーシャルメディアにおいてコミュニケーション変容の問題を踏まえた企業側の取り組みに関する聞き取り調査、および関連する理論問題の検討につとめてきた。 そのなかで平成29年度には、ソーシャルメディアを利用する企業は、計画制御型とは異なる機動的なアプローチが可能になること、エコシステム的な循環関係の増殖をはかりやすいこと等を踏まえ、これにソーシャルメディアにおけるコミュニケーションのリーチと行動意図形成のトレードオフ問題を加えて、ソーシャルメディアによるマーケティング・コミュニケーションに適したマネジメントの特性を明らかにするべく、企業の取り組みに関するライブラリー調査と聞き取り調査を進め、その整理と分析、そして理論的課題の抽出に取り組んだ。 あわせて平成29年度には国際的なインターネットの利用環境や文化の違いを踏まえた検討を引き続き行い、ソーシャルメディアをはじめとするデジタルコミュニケーションの影響を受けた新しいビジネスモデルの生成、そしてそこから生じるデジタル・ディスラプションについてのライブラリー調査と聞き取り調査を進め、その整理と分析、そして理論的課題の抽出に取り組んだ。 平成29年度には、以上の研究をもとにした学会発表、論文投稿、そして著書出版を行った。
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Research Progress Status |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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Causes of Carryover |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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