2018 Fiscal Year Annual Research Report
The Functional Differentiation of Higher Education Institutuions and Research Universities in US States
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26285189
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
伊藤 彰浩 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 教授 (60193471)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
阿曽沼 明裕 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 教授 (80261759)
村澤 昌崇 広島大学, 高等教育研究開発センター, 准教授 (00284224)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 研究大学 / アメリカ合衆国 / 州立大学 / 機能分化 / 研究生産性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
前年度に引き続き、1)州間比較によっての州の高等教育機関の機能分化のパターン調査、2)機能分化が形成されたプロセスの歴史学的な比較分析、3)研究大学の規模や組織構成、専門分野構成など構造の数量的な比較分析、の3点をおこなうとともに、最終報告書の作成作業をおこなった。
1)については、今年度は昨年３月に行った海外調査（米国スタンフォード大学、カリフォルニア大学バークレーへの訪問調査）の結果を整理し、他方で米国の州高等教育機関の機能分化に密接にかかわる大学システムについて検討し、さらにその知見をベースに日本の東海国立大学機構について主にガバナンスの観点から検討を行った。
2)については、州高等教育システムに関する歴史的データベースの完成をめざしての作業をおこなった。州立高等教育機関の個別機関データを整理するとともに、各州における機関類型別の校数等のデータ、さらに各州における機関ガバナンス形態の類型、またその類型ごとのデータ特性などのデータ整備をすすめた。さらに機関類型のデータと大学ランキングデータとの関連についても検討した。
3)については、本科研を遂行する上で欠かせない方法論の検討を行った。研究大学の要諦は研究生産性にあり、教員の論文生産性の分析が欠かせないが、従来の分析方法では推定が不正確であった。そこで研究生産の分布を適切に扱える分析方法の応用可能性を探り、従来法との比較を通じてその有効性を実証した。
さらに以上の研究成果をとりまとめ、最終報告書を作成した。
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| Research Progress Status |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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