2014 Fiscal Year Annual Research Report
インクルーシブ時代および高度医療時代における聴覚障害教育の在り方に関する研究
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26285208
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Research Institution | University of Tsukuba |
Principal Investigator |
原島 恒夫 筑波大学, 人間系, 教授 (70262219)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
加藤 靖佳 筑波大学, 人間系, 准教授 (10233826)
大六 一志 筑波大学, 人間系, 教授 (10251323)
田中 慶太 東京電機大学, 理工学部, 准教授 (10366403)
四日市 章 筑波大学, 人間系, 教授 (20230823)
小渕 千絵 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 准教授 (30348099)
小林 優子 上越教育大学, 大学院学校教育研究科, 講師 (40594411)
宮本 信也 筑波大学, 人間系, 教授 (60251005)
鄭 仁豪 筑波大学, 人間系, 教授 (80265529)
左藤 敦子 筑波大学, 人間系, 准教授 (90503699)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | 聴覚障害教育 / インクルーシブ教育 / 高度医療社会 / 新生児聴覚スクリーニング / 人工内耳 |
Outline of Annual Research Achievements |
国内における調査として、研究代表者(原島)は、関東近県の特別支援学校(聴覚障害)を訪問し、その教育の現状および課題について情報収集を開始するとともに、聴覚障害誌(聴覚障害教育に関する情報誌)から、近年の聴覚障害教育における課題を整理した。その結果、近年我が国において、急速に進歩・普及している新生児聴覚スクリーニングおよび人工内耳技術の進歩が特別支援学校(聴覚障害)において、乳幼児教育相談の重要性が高まってきているほか、人工内耳装用児童生徒数が増加し、特別支援学校(聴覚障害)においてもこのような医療技術の進歩に対応できる教育体制の構築の重要性が再確認された。 医療機関と教育機関との連携については、医療機関と聾学校の研究会において、医療機関と教育機関との連携についてのアンケート調査(予備調査)をおこなった。その結果、聾学校が県内の主たる医療機関とケース検討会の実施を行っており、教育機関と医療機関との連携は他県に比べて充実していると考えられるが、アンケート調査(予備調査)の結果、医療機関と教育機関との連携には、相互のコミュニケーションを以下に継続できるかが重要であるという結果となった。本調査結果については、今年度開催予定のリハビリテーション連携科学会において発表予定である。 特別支援学校(聴覚障害)に在籍する児童・生徒の認知的発達状況の調査については、WISCなどの認知的アセスメントをおこなうための準備として、聴覚障害児童対象として実施するための情報補償案を作成した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2014年度は、国内の聴覚障害教育機関および療育機関についての調査を開始するとともに、国内の文献および関連学会への参加による情報収集を開始し情報収集は、概ね順調に進んでいるといえる。国外調査については、ドイツのミュンヘンにある聾学校および付近の難聴学級への訪問計画を、ミュンヘン大学の教授と連絡をとりつつ、海外調査の準備を進めている。 また、インクルーシブ教育において考慮されなければならない、聴覚障害児の認知特性については、研究分担者らが、それぞれの専門を生かした準備を進めている。 さらにインクルーシブ教育において、通級指導教室担当教員に必要とされる聴覚障害教育の専門的技能や知識の整理・分析のため、筑波大学附属聴覚特別支援学校における、ベテラン教員の指導方略について、研究協力依頼および研究計画の検討を開始している。
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Strategy for Future Research Activity |
特別支援学校(聴覚障害)における幼児・児童・生徒数の推移をインテグレーションの現状、人工内耳の普及という観点から分析を試みる。また独自の取り組み(センター的機能など)をおこなっている特別支援学校(聴覚障害)については、昨年度に引き続き調査等を継続する予定である。また医療機関と連携を積極的におこなっている特別支援学校(聴覚障害)においてどのような成果が得られているのかについても分析する予定である。さらに医療・福祉先進国であるドイツにおける聾学校および聴覚障害学校、聴覚障害児のインテグレーションがおこなわれている通常学校を訪問し、調査をおこなう予定である。最後に特別支援学校(聴覚障害)および難聴学級に通った経験のある卒業生が、成人後にかつて自分が受けてきた教育を振り返りどのように考えているのかについて調査をおこない、インテグレーションに関して、当事者の視点からの分析をおこなう。 人工内耳装用者や軽中等度難聴者、さらには聴覚認知に何らかの困難をもつ児童・生徒に対応した聴覚情報処理検査を開発し実施する。また特別支援学校(聴覚障害)に在籍する児童・生徒の言語力、学力、などの適応状況などについて、WISCなどの認知的アセスメントをおこなう。この認知的アセスメントと平行して、聴覚障害児者の認知特性を、聴覚障害心理学の視点および脳科学的視点から検討をおこなうための、基礎的検討をおこなう。 インクルーシブ教育において、通級指導教室担当教員に必要とされる聴覚障害教育の専門的技能や知識について分析・検討をおこなうため、旧来の聴覚障害教育において必要とされてきた教育理念・技術について、国内外の資料を収集し、その科学的根拠について考察し、次年度以降に実施予定のビデオ観察記録・分析をおこなう。
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Causes of Carryover |
2014年度、海外調査の予算を計上していたが、先方との連絡調整および同行する研究分担者の都合により、2015年度に持ち越されたため、海外渡航旅費を繰り越した。また、ビデオ分析システムについては、当初の計画に比べ、優れた新手法を採用することとしたため、次年度予算で購入することとなった。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
研究代表者、研究分担者および研究協力者の海外渡航費として使用する予定である。また、ビデオ分析システムとして、当該ビデオ分析システムに適合したパーソナルコンピュータを購入する予定である。
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