2015 Fiscal Year Annual Research Report
学校適応促進のための「読み書き学習支援」と「社会スキル発達支援」の統合
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26285213
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Research Institution | Keio University |
Principal Investigator |
山本 淳一 慶應義塾大学, 文学部, 教授 (60202389)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | 発達支援 / 学習支援 / 読み書きスキル / 社会スキル / コンピュータ支援指導 / 発達障害 / 自閉症スペクトラム障害 / 学習障害 |
Outline of Annual Research Achievements |
平成27年度の実績として、発達障害児を対象とした「小学校1年生で必要とされる行動チェックリスト100項目」を作成し、評価を行った。実際に保護者や支援者が当該の子どもを観察して支援前後で評価を行い、「読み書きスキル」支援と「社会スキル」支援の効果を検討した。以下が評価項目の例である。1.「読み書きスキル」(1)文字(清音、特殊音節)、単語、句、文の読み。(2)ひらがな文字(清音、特殊音節)、単語、句、文の書き。(3)数。2.「社会スキル」(1)日常生活スキル。(2)ルール理解スキル。(3)会話スキル。 支援は、新たに開発した「学校適応のための包括的・系統的支援プログラム(Keio School Start Program: KSSP)」にもとづいて行った。大学のラボでの学習に加え、獲得した行動の定着をはかるため家庭でも取り組んでもらえるよう「コンピュータ支援教育教材」をタブレット型PCに実装し、保護者がそれを用いて支援を行った。その結果、標準検査による読み書き評価のスコアが向上した。 同時に、社会スキル支援のため「学校シミュレーション」場面を構築し、その文脈の中での支援を行った。その結果、全体指示に対して正しく反応する数が増加し、さらに着席時間が長くなった。特に社会的スキルに困難さが見られた自閉症児に対して、本人の様子を撮影した動画を本人自身に見せ、適切な行動についてのフィードバックを行う「自己モニタリング法」を用いた支援を行った。その結果、適切な行動が獲得された。また、他者におもちゃを貸す、他者の話を聞く、負けても「大丈夫」と言う、などの社会スキルが獲得された。また、集団活動(集団遊び)の中で、身体プロンプト、言語プロンプトを用いた支援を行うことで集団遊びの輪に入る行動、協力行動が獲得された。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
読むスキル、書くスキル、理解するスキル、表現するスキル、生活スキル、適応スキル、コミュニケーションスキル、集団生活スキルなど、個別のスキルについての評価項目を精査し、それらを包括的に評価する項目を作成した。平成27年度には、それを構造化された面接場面での聞き取りによって実際に事前評価し、支援後の評価で変化を検出できた点が成果としてあげられる。 また、上記の個別モジュールにとどまらず、学校シミュレーション場面を設定し、その中で包括的な発達支援・学習支援を実施し、以下のような成果を得たことも大きな成果である。(1)支援場面、家庭場面、園場面など子供を取り巻く多くの環境において、「読み書きスキル(ひらがな50音が読める、お手本を見て書ける、聴いて書けるなどの項目)」が向上した。(2)「社会的スキル(挨拶をする、おもちゃを貸す、ルールを守る、友達の輪に入る、片付ける、相槌をうつ、チャイムを聞いて着席する、忘れ物を申告するなどの項目)」が向上した。 その中でも、新たに開発したコンピューター支援教育教材によって、読み習得に大きな成果が得られた。単語読み課題については、「絵」「文字」「音声」を時系列的に提示し、3者の関係性を学習させる指導を行った結果、2名とも単語の読みを獲得した。さらに、訓練で使用していない単語についても読むことができるようになった。文章読み課題については、興味のあるキャラクターを主人公にした文章を文節区切りで時系列的に読む練習を大学ラボと家庭の両方で繰り返し実施した。その結果、読み時間が短くなり、正確性も増加した。訓練で使用していない文章についても訓練で用いた刺激と同様の効果が示された。
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Strategy for Future Research Activity |
本研究は、幼小移行支援において、発達の全体像を客観的に評価しながら、包括的な適応促進を進める統合的方法を確立し、その効果を明らかにするという目的で進めてきた。平成28年度の最終年度においては、平成27年度に評価と支援を行った子どもたちの、就学後のフォローアップ評価を中心に実施する。同時に、就学後に安定しなかったスキルを短期集中的に支援し、家庭でも実施してもらい、その効果を再評価する。保護者や支援者との面談の質的データをまとめ、移行支援プログラムの向上のためのコンサルテーション技法、問題解決技法の体系化を進める。同時に、e-Learningという形で、家庭内で実施する方法を構築する。 さらに、発達支援、学習支援方法を階層的なプログラムとしてつくりあげ、それを組み込んだ新たなコンピュータ支援教育プログラムを作成し、タブレット型PCへの実装化を完成させる。中心となる階層型プログラムは以下を考えている。(1)読みと理解の学習支援:「単語→文字→文章(1文)→文章(段落)」。(2)書きと表現の学習支援:「なぞり書き→視写→聴写」。(3)自己調整機能支援:参加児の様子を撮影した動画を参加児自身に見せ、適切な行動についてのビデオフィードバックを行う「自己モニタリング法」を活用した支援。(4)社会スキル発達支援:問題場面における人数、文脈の複雑さを段階的に設定し、学校シミュレーション場面で実施する「会話」「コミュニケーション」「集団活動」の支援。 以上の研究を通じて、発達障害のある幼児期、学齢期の子どもに対して、「読み書きスキル」「社会スキル」の双方に関するコンピュータを活用した学習・発達支援方法を構築し、それを大学研究室および家庭内で継続的に実施し、幼小移行期の学習効果を、縦断的に分析するという研究全体の目的を達成する。
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Causes of Carryover |
平成27年度においては、コンピュータ支援指導のためのプログラム開発を目的としたコンピュータおよびソフトウエアの購入を予定していた。しかしながら、既存のコンピュータとソフトウエアを活用することで、十分な機能を持つコンピュータ支援指導プログラムを作成することができた。平成28年度は、最終年度であり、海外の国際学会での発表、研究取りまとめのデータ入力補助のための謝金、開発したコンピュータ支援指導プログラムの実装化のためのソフトウエア、データ保存のためのHDDなどの消耗品に予算を費やす必要が出てきた。これらを合わせて平成28年度に活用することとした。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
以下の使用を計画している。(1)海外の国際学会での発表のための旅費:The 8th World Congress of Behavioral and Cognitive Therapies, Melbourne, Australia. 2016年6月24日に発表を予定している。(2)謝金:発達障害児を対象にした評価と支援の補助、データ整理と入力補助のための謝金が必要となる。(3)消耗品:開発したコンピュータ支援プログラムの実装化のためのソフトウエア、データ保存のためのHDDなどの消耗品を購入する。
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Research Products
(5 results)