2017 Fiscal Year Annual Research Report
Study for better understanding of variations of satellite-base freshwater flux and upper ocean salinity
Project/Area Number |
26287114
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Research Institution | Nagoya University |
Principal Investigator |
富田 裕之 名古屋大学, 宇宙地球環境研究所, 特任助教 (10435844)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
増田 周平 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 地球環境観測研究開発センター, グループリーダー (30358767)
纐纈 慎也 国立研究開発法人海洋研究開発機構, その他, 研究員 (30421887)
細田 滋毅 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 地球環境観測研究開発センター, グループリーダー代理 (60399582)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | 淡水収支 / 水循環 / 海面フラックス / 海水蒸発量 / リモートセンシング / データ同化 / 海洋変動 / 海上大気比湿 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、地球規模の水循環変動について、その変動機構のより正確な理解のために、衛星観測によって得られる海面フラックスデータと海洋内部の観測データから得られる情報を統合させ、これまででは大気と海洋で独立に評価をしていた淡水収支変動をより正確に把握することを試みている。 本研究の成果物として、統合海面淡水フラックスデータを構成する衛星淡水フラックスプロダクトと海洋データ同化プロダクトをそれぞれ構築し公開した。人工衛星観測による淡水フラックスの推定のために、海面からの海水の蒸発量を正確に推定する必要があるが、その推定手法の改善のための研究が実施された。その結果、蒸発量推定の大きな誤差要因となっていた海上大気比湿の推定手法について、大気の水蒸気の鉛直構造を考慮することで海上大気比湿の推定精度を格段に向上させることが可能であることが明らかとなり、その手法が論文として公表された。この手法は複数の人工衛星観測に適用可能で、これにより全球域を対象とする淡水フラックスの推定精度が向上し、淡水収支変動のより正確な把握することに大きく寄与する。さらに海面淡水フラックスと関連する衛星プロダクトの比較を実施し、その成果の一部についても国内外の学会等で報告した。また関連する衛星プロダクトのデータ整備を実施しドキュメントなどを作成した。また、淡水フラックスプロダクトの評価のために、現場観測や他のプロダクトとの比較を実施した。解析については、昨年度までに実施した全球規模の淡水収支についての解析をさらに進めた。特に、衛星淡水フラックスと海洋表層塩分場の観測と解析が比較的充実している最近20 年間の場と気候学的な場からの差とその過程の理解についてまとめた。関連する研究成果が査読付き論文雑誌, 国際学会, 国内の学会や研究集会等で発表された。
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Research Progress Status |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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Causes of Carryover |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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[Journal Article] Fifty years of the 137E repeat hydrographic section in the western North Pacific Ocean2018
Author(s)
Oka, E., M. Ishii, T. Nakano, T. Suga, S. Kouketsu, M. Miyamoto, H. Nakano, B. Qiu, S. Sugimoto, and Y. Takatani
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Journal Title
J. Oceanogr.
Volume: 74
Pages: 115-145
DOI
Peer Reviewed / Int'l Joint Research
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