2016 Fiscal Year Annual Research Report
Examination of tsunami deposits and cosesmic deformation in eastern edge of Nankai Trough, Japan
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26287126
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| Research Institution | Shizuoka University |
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Principal Investigator |
北村 晃寿 静岡大学, 理学部, 教授 (20260581)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
横山 祐典 東京大学, 大気海洋研究所, 教授 (10359648)
宮入 陽介 東京大学, 大気海洋研究所, 研究員 (30451800)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 南海トラフ / 古地震 / 古津波 / 隆起貝層 / 銭洲海齢 / 海溝型地震 / 完新世 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の2つの目的のうちの一つは，国が想定したレベル2津波の静岡県における襲来の履歴を地質記録から解明することにある．これについては初年度，2年次の研究成果から，その痕跡は４千間の地質記録にはないことを国際誌に公表し，プレスリリースした．本研究の目的の残りは，2013年に国の公表した「南海トラフの地震活動の長期評価の第二版」にある「遠州灘～銭州海嶺付近～新島・神津島付近～相模トラフのどこかにも巨大地震の震源域に含まれる領域が存在する可能性」の検討である．この論点の出所は，羽島(1975)，相田(1981)，中田ほか(2013)の「1498年の明応地震の津波波源域は南海トラフから銭洲海嶺南縁に及ぶ」という提唱にある．銭洲海嶺南縁まで波源域を延長したのは15世紀末の鎌倉と安房小湊で記録された大津波の原因を1498年の明応地震に求めたことにあるが，これらの津波記録を1498年と読解することに対しては誤りであると指摘されていた．初年度・2年度に新島，式根島，神津島を調査し，隆起貝層の年代測定を行った結果， 1950年以降(event 1)，西暦786－1891年(event 2)，西暦600－1165年(event 3)，西暦161－686年(event 4)の4回の隆起イベントを識別し，最小隆起量を0.2－0.9 m (event 1)，0.3－2.6 m (event 2)，1.6－4.4 m (event 3)，8.2 m (event 4)と算出した．これらのデータに下田市のデータ(Kitamura et al., 2015)を加え，断層モデル・津波波源域モデルを作成した．その結果，event 2をもたらした断層運動では，鎌倉や安房小湊の津波高を再現できないことが分かった．よって，本研究は1498年の明応地震の波源域は南海トラフ沿いと考えるのが妥当であると結論付けた．
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| Research Progress Status |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Causes of Carryover |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Remarks |
2011年東北地方太平洋沖地震に伴う津波堆積物の研究に基づく南海トラフと駿河トラフで発生が想定されている最大クラス（レベル2）の津波の検討に関する概説
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