2016 Fiscal Year Annual Research Report
Study on urban rescue from adult diseases: diagnosis, prevention and rehabilitaion
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26289170
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
谷口 守 筑波大学, システム情報系, 教授 (00212043)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鈴木 勉 筑波大学, システム情報系, 教授 (00282327)
秋山 英三 筑波大学, システム情報系, 教授 (40317300)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 都市計画 / 人口減少 / 都市構造 / ソーシャル・キャピタル / 進化経済学 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の取り組みは、都市救命を目的とし、大きく分けて当初より①診断、②予防、③リハビリの３つのブロックを構成して検討を進めてきた。最終年度としてそれぞれのブロックについて下記の研究を遂行した。
①診断：開発・改良したエコロジカル・フットプリントやバイオキャパシティなどの様々な諸指標を診断結果としてわかりやすく表現し、②、③のステップにより効果的につなげていくための手法を新たに開発した。特に環境バランスに居住者のライフスタイルの変化が及ぼす影響を定量的に明らかにするとともに、その診断パフォーマンスについて吟味を重ねた。
②予防：何に対してどのような対策をすれば、都市救命を阻害するリスクを小さくできるのか、意識と実態の双方からそのモデル化を行った。特に人口減少等に伴って現在疲弊が進み緊急の救命行為が必要な非都市部において、小さな拠点などの救命拠点を効果的に設置することの意義と可能性について広範な視点から定量的分析を実施した。
③リハビリ：どのような予防措置が効果的であるかが明確にされても、それを地域住民はじめ関係主体が認知しなければ都市救命にはつながらない。このため、上記①、②を通じて解明されたリスクの実態とその解消策を地域で共有するための可視化方策を新たに提案した。さらに外部からの資金的サポートが減少する中で、地域内で自律的に地域の機能を回復・持続（リハビリ）させていくための仕組みの実装方策について、個人の生活行動に関する実態把握を通じて提示した。この結果、従来には考えられなかった外出行動を喚起するモビリティ・マネジメントなど、全く新たなリハビリ方策を提案することが可能となった。
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| Research Progress Status |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Causes of Carryover |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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