2016 Fiscal Year Annual Research Report
A Study on Mobility and Health of Temporary Housing Residents Caused by an Earthquake
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26289176
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| Research Institution | Iwate Prefectural University |
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Principal Investigator |
元田 良孝 岩手県立大学, その他部局等, その他 (60305331)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
宇佐美 誠史 岩手県立大学, 総合政策学部, 講師 (00404830)
山村 修 福井大学, 医学部, 講師 (30436844)
佐々木 一裕 岩手医科大学, 医学部, 研究員 (60205838)
吉田 樹 福島大学, 経済経営学類, 准教授 (60457819)
榛沢 和彦 新潟大学, 医歯学系, 講師 (70303120)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 東日本大震災 / 仮設住宅 / モビリティ / 健康 / エコノミークラス症候群 / 血栓 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
東日本大震災では、多くの被災者が長期間、応急仮設住宅での生活を余儀なくされている。仮設住宅は、交通が不便な地域に建設されているケースが多く、自由な移動が困難な地域では、健康と認識している者が少ない傾向にある。特に、外出機会が減ると歩行量が少なくなり、血液の適切な循環が行われなくなり、エコノミークラス症候群により命に関わるような状況になることもある。そこで、東日本大震災の影響により、仮設住宅で暮らす人の日常の生活環境や移動状況と健康状態、特に生活不活発病やエコノミークラス症候群について調査することにより、健康と交通の関係を明らかにして今後の被災地の対策に役立てようとした。
生活不活発病やエコノミークラス症候群について、被災地である岩手県沿岸部に居住している人々を対象に、下肢静脈の血栓を見るエコー検査を中心とした健康調査を実施した。受診者は、平成26年が1134名で、男性227名、女性 904名、平成27年が854名、男性182名、女性672名であった。平成27年の調査においては、健康診断受診者に、買い物や通院状況、移動実態など、日頃の生活環境や主観的な健康状態を尋ねるアンケートを並行して実施している。
その結果、下肢静脈に血栓が見られた割合は、平成26年（11.4％）、平成27年（13.5％）と上昇していた。震災以前と比較して外出頻度が落ちている人が多く、自動車を自由に使えない人を中心に、移動に困っている人が多い。そして、移動が困難と思っている人の方が、主観的な健康状態が悪い人が多い。しかしながら、移動の困難さと血栓の発見率については、関連が見られなかった。よく外出している、よく歩いている人の方が、血栓の発見率が少なかった。
以上のように、モビリティと主観的な健康状態とは関連があると思われるが、血栓の発見率との関連はなさそうであるということがわかった。
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| Research Progress Status |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Causes of Carryover |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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