2016 Fiscal Year Annual Research Report
Evaluation formula for slender CFT columns considering long duration earthquake
Project/Area Number |
26289193
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Research Institution | The University of Kitakyushu |
Principal Investigator |
津田 惠吾 北九州市立大学, 国際環境工学部, 教授 (50112305)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
城戸 將江 北九州市立大学, 国際環境工学部, 准教授 (10453226)
保木 和明 北九州市立大学, 国際環境工学部, 講師 (70599026)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | 構造工学 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究では,実験的研究,解析的研究(①許容耐力,終局耐力,降伏耐力に関する研究,②曲げモーメント勾配に関する研究)を行うこととしていた. 解析的研究のうち,許容耐力ならびに降伏耐力について検討を行った.これまでに行ってきた,一定軸力の元水平力を受けるCFT柱の単調載荷実験,繰り返し実験において,鋼管が初めて降伏したときの水平力とCFT指針に示されている短期許容耐力に達した時の水平力の関係を明らかにした.実験パラメータは,細長さの指標として考えられる,座屈長さ・断面せい比lk/Dが10,20と軸力比n=0.15,0.3,0.45,0.6の場合である.これらの検討によれば,lk/D=10の場合は軸力比0.6以外の場合は鋼管降伏が先行して起こり,lk/D=20の場合は短期許容耐力に先に達していた.また,軸力比が0.15の場合,0.6の場合は,短期許容耐力が先行する傾向が見られた.短期許容耐力以下となるように設計する場合があると考えられるが,設計に対する有用な資料を示すことができた.また,終局耐力に関する研究としては,軸力と曲げを受けるCFT柱が,全塑性モーメントを発揮できる,軸力比,細長比,材端曲げモーメント比について検討した.鋼構造限界状態設計指針の設計式を参考とし,軸力比と細長比の2乗を乗じた指標の制限値αの値が0.05以下,0.1以下の場合について,全塑性モーメントを発揮できる変数を示した. また,実験的研究においては,lk/D=14の試験体を製作し,単調載荷,繰り返し載荷の実験を行った.断面寸法を変更して実験を行う予定であったが,現時点では,長さの影響をより詳細に検討することの方がよりよい成果が得られると判断されたため,lk/D=8の試験体を製作し実験をおこなった.実験の総括として,CFT柱の耐力劣化性状について,座屈長さ・断面せい比,軸力比,振幅の影響について示した.
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Research Progress Status |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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Causes of Carryover |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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Remarks |
機関紙「環境と消防」(ISSN 1884-0981)に,防災研究の一つとして研究成果の一部を紹介している.
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Research Products
(10 results)