2014 Fiscal Year Annual Research Report
微動探査と地質情報に基づく多次元液状化リスク簡易評価法の開発
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26289196
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Research Institution | National Institute for Land and Infrastructure Management |
Principal Investigator |
新井 洋 国土技術政策総合研究所, 建築研究部, 主任研究官 (40302947)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | 液状化 / 微動 / 建築基礎構造 / 耐震設計 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、将来の大地震に対する建物の耐震設計において不可欠な、広範囲にわたって実施可能な液状化地盤応答の簡易評価法を確立するため、以下の検討を行う。(1) 液状化層のS波速度低下率を適切に推定する方法の導出、(2) 微動1点観測から地盤のS波速度構造を推定する手法の適用限界の明確化、(3) (1)、(2)の結果を反映した液状化地盤の水平変位と建物への地震荷重の簡易評価法の構築および有効性・適用限界の検討、(4) (3)で構築した簡易液状化解析法の多次元的な液状化リスク評価への応用の可能性の検討。 平成26年度は、液状化層のS波速度低下率を適切に推定する方法の導出について、鉛直アレイ強震記録の同定解析に基づいて検討した。その結果、液状化層の等価せん断剛性比を補正N値から設定する方法について、既往のデータも参照の上、建物設計に利用可能な経験式として提案した。この提案式を組み込んだ簡便な地盤応答解析により、液状化地盤の水平変位と建物への地震荷重を実務レベルで評価可能な方法について、論文を取り纏め、日本建築学会の技術報告集に投稿し、採用が決定した(平成27年6月掲載予定)。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成26年度の計画 (a) 液状化層のS波速度(Vs)低下率を適切に推定する方法の導出、(b) 微動1点観測から地盤のVs構造を推定する手法の適用限界の明確化、(c) (a)(b)の結果を反映した液状化地盤の水平変位と建物への地震荷重の簡易評価法の構築および有効性・適用限界の検討ともに、年度内に予定していた項目を実施し、それぞれ一定の成果を上げることができた。
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Strategy for Future Research Activity |
(a) 平成26年度の計画(a)を継続し、液状化層のS波速度(Vs)低下率の同定結果を蓄積するとともに、提案する簡易液状化解析法の妥当性と検証事例として取りまとめる。 (b) 平成26年度の計画(b)を継続し、1点微動探査に基づく地盤のVs構造の推定結果を蓄積するとともに、同探査法の有効性と適用限界について検討を重ね、1点微動探査法の有効性と適用限界を明確にする。 (c) 平成26年度の計画(c)を継続し、液状化・非液状化地域において、申請者らの提案手法により、地盤の水平変位と地表面地震動の加速度応答スペクトルの推定結果を蓄積するとともに、実地震記録あるいは液状化痕跡等との比較から、推定結果の妥当性の検証を重ねる。以上の検討結果を総括し、提案する簡易液状化解析法の妥当性および有効性・適用限界について取りまとめる。
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Causes of Carryover |
提案する簡易液状化解析法の妥当性を検討するため、追加の地盤調査と室内試験の実施を予定していた。しかし、当初の予定よりも多く、既往の地盤調査データを収集することができた。このため、追加検討を行うサイトの候補を見直した結果、地盤調査と室内試験は、サイトの再精査を行った上で、次年度に延期して実施することとした。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
上記の理由により延期した地盤調査と室内試験の実施に使用する。また、液状化の可能性がある地点とない地点の微動探査を広範囲にわたって効率よく実施するため、探査地点の表層地盤に砂質土が存在するかしないかを現場で簡便に確認できる電動油圧式スウェーデン式サウンディング試験機1台を追加購入したい。
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Research Products
(7 results)