2016 Fiscal Year Annual Research Report
A Practical Method of Multi-dimensional Risk Evaluation for Soil Liquefaction Based on Microtremor Survey and Geological Information
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26289196
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| Research Institution | Building Research Institute |
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Principal Investigator |
新井 洋 国立研究開発法人建築研究所, 構造研究グループ, 主任研究員 (40302947)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 簡易液状化解析 / 水平地盤変位 / 建物地震荷重 / 微動H/Vスペクトル / 逆解析 / S波速度構造 / 多次元的地震リスク評価 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、将来の大地震に対する建物の耐震設計において不可欠な、広範囲にわたって実施可能な液状化地盤応答の簡易評価法を確立するため、以下の検討を行った。（１）液状化層のＳ波速度低下率を適切に推定する方法の導出、（２）微動１点観測から地盤のＳ波速度構造を推定する手法の適用限界の明確化、（３）（１）および（２）の結果を反映した液状化地盤の水平変位と建物への地震荷重の簡易評価法の構築および有効性・適用限界の検討、（４）（３）で構築した簡易液状化解析法の多次元的な液状化リスク評価への応用の可能性の検討。
平成２８年度は、上記の検討（４）について実施した。すなわち、平成２６年度および２７年度に行った検討（１）－（３）で開発・検証した簡易液状化解析法および微動１点観測に基づく地盤Ｓ波速度構造探査法に基づいて、それらの地震工学へのアプリケーション的な研究として、大阪府域で地盤調査データの得られた１３２地点を対象に、想定上町断層帯地震のレベル３（建築基準法の耐震２次設計用地震動レベルを大きく上回る）模擬波に対して提案する簡易液状化解析を行い、得られた地盤変位の大小に基づいて液状化リスクの面的な分布を評価した。その結果、大阪湾から大阪市域、東大阪市域、生駒断層帯の西側にかけての広い範囲で、液状化リスクが高い地点の多いことが改めて確認された。また、３年間の研究成果を総括し、主として簡易液状化解析法の開発と簡便な微動探査法に基づく多次元的な液状化リスク評価の方法として取りまとめた。
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| Research Progress Status |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Causes of Carryover |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(4 results)
