2015 Fiscal Year Annual Research Report
海外コンバージョン建築の開拓調査及び地域性と汎用性両面からのデザイン分析
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26289223
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| Research Institution | Tokyo Metropolitan University |
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Principal Investigator |
小林 克弘 首都大学東京, 都市環境科学研究科, 教授 (80186733)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
角野 渉 首都大学東京, 都市環境科学研究科, 客員研究員 (30708128)
木下 央 首都大学東京, 都市環境科学研究科, 助教 (70332939)
三田村 哲哉 兵庫県立大学, 環境人間学部, 准教授 (70381457)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 建築意匠 / コンバージョン / 用途変更 / デザイン手法 / 海外調査 / インド / イタリア |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は4ヵ年計画であり、最終年度を除く3 年間は、周到な事前調査の下に選定された未調査地域のコンバージョン建築実態調査を行う。本研究では各年度とも、１）文献資料や各国で出版された建築雑誌を通して、徹 底した事例の発見・発掘、２）現地調査事例の選定および調査計画の策定、３）現地調査、４）研究成果の取りまとめ、という手順を踏む。
平成27年度は、2年目の研究年度であり、年度初めには、平成26年度に現地調査を行った北米地域、東欧諸国、トルコに関する調査成果を、2015年度日本建築学会大会での発表論文13編にまとめた。更に、当初計画通り、11月にはインドにおけるコンバージョン事例の現地調査を実施し、特にデリー、ジャイプール、ムンバイにおいて、充実した調査成果を得ることができた。また文献調査の段階で、イタリアにおいて優れたコンバージョン事例が数多く完成していることが判明し、それらの調査も喫緊の課題となったため、９月後半にイタリアにおけるコンバージョン事例の現地調査を実施した。年度当初計画であったインドに加えて、イタリアの建築コンバージョンの状況を把握することで、研究の視点を広げることができ、併せて,研究の進行を早めることができた。平成27年度のインドとイタリアに関する調査研究成果に関しては、2016年度日本建築学会大会での発表論文7編にまとめて、既に投稿を行い、速やかな研究発表を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
研究着手年度であった平成26年度に、基金分の前倒しを受けて、北米地域、東欧諸国、トルコといった当初計画より多くの地域のコンバージョン事例の現地調査を実施でき、充実した研究成果を得ることができた。加えて、平成27年度当初計画では、インドまたはオセアニアにおける現地調査を予定していたが、インドでの調査を行ったことに加え、近年重要なコンバージョン建築事例が完成しているイタリアにおける調査も行うことができ、各国の建築コンバージョンの状況を予定以上に早く把握することによって、研究の進行を大いに早めることができている。更に、速やかに調査研究成果を取りまとめ、日本建築学会において、13編の研究発表を行うことがをできた。
上記のように、①現地調査対象を当初計画よりも広げ、その現地調査を実施することができた点、②現地調査成果に基づき、速やかに研究発表を行うことができた点、の2点を理由に、当初計画以上に研究が進んでいると自己評価することができる。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究課題の初年度および２年目の年度に、当初計画以上に研究を進めることができたので、今後も着実に研究を進め、最終的には当初計画に含まれていなかった調査対象国に関しても現地調査を行って、充実した研究成果をあげるように努力したい。
一方、現地調査に際しては、常に調査対象地の治安に配慮して、安全な海外調査を行うように、これまで以上に配慮したい。調査対象地の治安状況によっては、調査対象地あるいは調査時期を変更する等の対処を行わねばならないような事態も生じる可能性もあるが、柔軟に対処できるように研究計画を作成するように心がけたい。
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| Causes of Carryover |
海外調査時の航空券を予定より安く購入できたため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度の海外調査に有効に使用する。
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