2014 Fiscal Year Annual Research Report
国土基盤としての〈千年村〉の研究とその存続のための方法開発
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26289224
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| Research Institution | Waseda University |
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Principal Investigator |
中谷 礼仁 早稲田大学, 理工学術院, 教授 (30267413)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
木下 剛 千葉大学, 園芸学研究科, 准教授 (30282453)
清水 重敦 京都工芸繊維大学, 工芸科学研究科, 准教授 (40321624)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 景観・環境 / 地域アセスメント / 集落構造 / 共同体研究 / 持続性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
１．〈千年村〉データベースの作成と公開…〈千年村〉分布図とデータベースを作成しウェブ上で公開した（http://mille-vill.org/）。これによって〈千年村〉の立地特性を全国的視野で把握可能となった。方法は以下の通りである。
①主たる史料として古代の国／郡／郷名が全国規模で網羅されている『和名類聚抄』を用いた。この郷名が比定される該当箇所（3986件中1977件）について『角川日本地名大辞典』及び『日本歴史地名大系』など複数の既往研究成果を照合し、一覧表を作成した。
②作成した一覧表を空間上にプロットするための軽度、緯度情報を付記した。これを『和名類聚抄』をベースとした〈千年村〉とした。それらをデジタル地図上にプロットし、かつ地形図や地質図、古地図、国土基盤情報等を重ね合わせることで全国の〈千年村〉の立地特性を把握可能な簡易GISを作成した。
③上記データベースは、ウェブサイトを通して公開した。また、作成したウェブサイトにおいて、閲覧者から〈千年村〉に関する情報提供を可能にするためコメント欄を作成した。当ウェブサイトは、コンピュータープログラマー・元永二朗氏によって制作された。
２．実地調査に基づく〈千年村〉持続要因の解明…実地調査は基礎研究と同時並行で進めた。関東地域では実地調査は、悉皆調査と詳細調査の2段階に分けて実施した。悉皆調査範囲として複数の〈千年村〉が含まれる帯域を設定した。この帯域の設定において関東では利根川水系を設定した。各〈千年村〉においては居住、生産、交通の立地及び利用の妥当性を客観的に評価し、土地利用・景観の傾向を分析した。当成果は「利根川流域疾走調査報告書」としてまとめた。また建築学会大会などにおいて関連発表を行うための梗概を作成した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
平成26年度は主要計画である〈千年村〉データベースの作成と公開を実施した。申請前の準備研究を着実に自主的に進めていたこともあり、研究費を使用できるようになって以降は、公開に係る作業をスムースに進めることができたからである。
また、上記データベースを活用出来る体制が整ったため、調査地をより客観的に選択、訪問、調査することが可能となった。
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| Strategy for Future Research Activity |
今年度の活動方針…関東・関西地域の〈千年村〉を対象として実地調査を行い、集落地域の持続要因を明らかにする。実地調査は2014年度までの基礎研究をもとに行う。これら成果は〈千年村〉データベースにて逐次公開していく。
関東拠点活動…中谷研究室と千葉大学園芸学研究科木下剛研究室を中心とし、関東在住の運動体メンバーを交えて、会議・調査を行う。調査は①相模川流域悉皆調査と②利根川流域詳細調査の２つを行う。
①相模川流域悉皆調査…関東地方を代表する神奈川県相模川水系を基軸とし流域に広がる〈千年村〉約20箇所を対象とした悉皆調査を行う。2014年度までの悉皆調査と同様に地形立地の違いから検討・考察を実施する。
②利根川流域詳細調査…2014年度に引き続き利根川流域の〈千年村〉を対象として詳細な実地調査を行う。詳細調査では実測調査、現地資料収集、ヒアリングなどを元に、〈千年村〉の存続要因を地形や地質といった集落の基盤である「環境」、それに適応する「集落構造」、またそこに展開される「共同体」の連動性、ならびに歴史的編年過程を復原し、その発展の妥当性を軸に評価する。対象地ごとに成果を報告書として、調査成果報告会を行いたい。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由は以下の理由による。
平成26年度に予定していた調査地の報告書作成が年度をまたいだため、人件費謝金の支出が時期的に遅れたため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成27年度分の人件費謝金および旅費として使用する。
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