2014 Fiscal Year Annual Research Report
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26291097
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| Research Institution | Hokkaido University |
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Principal Investigator |
前田 享史 北海道大学, 工学(系)研究科(研究院), 准教授 (90301407)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
西村 貴孝 長崎大学, 医歯(薬)学総合研究科, 助教 (80713148)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 環境適応能 / 生理的多型性 / 代謝機能 / 全身耐寒性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
寒冷曝露時の非ふるえ熱産生及びふるえ熱産生の定量化手法を確立することを主目的とし、寒冷曝露実験と個人特性の測定を実施し、各熱産生反応と個人特性の関係から熱産生様式に影響を及ぼす要因の検討を行った。
成人男性10名を対象に全身寒冷曝露実験を実施した。個人の特性として身体組成、血管機能、最大酸素摂取量、基礎代謝量(BMR)を測定し、影響要因として日常活動量、栄養摂取量、実生活環境における気温・湿度を測定した。全身寒冷曝露実験は、軽装で28℃、50％RHに制御した人工気候室において60分間の安静を保った後、90分間かけて気温を15℃または5℃に低下させた。その間、皮膚温12部位(前額、腹、前腕、手背、手指腹側、大腿、下腿、足背等)、核心温2部位(舌下、直腸)、血流量4部位(鎖骨上窩、前腕等)、表面筋電図2部位(胸、大腿)、心拍数、血圧、酸素摂取量、皮下組織温4部位(右鎖鎖骨上窩、大腿等)を測定した。
寒冷曝露中のエネルギー消費量(REE)の増加開始時間を非ふるえ亢進開始時間、筋電図積分値の増加開始をふるえ開始時間とした。非ふるえ亢進からふるえ開始間のREEから基礎代謝量を減じて非ふるえ産熱量、ふるえ開始から寒冷曝露終了までのREEから基礎代謝量を減じてふるえ産熱量とした。
15℃条件では、BMR/体重とREE/体重は非ふるえ産熱量と負の相関を、BMRと直腸温平均値で正相関を示した。除脂肪体重は総産熱量、非ふるえ亢進開始時間、BMRと正相関を示した。曝露中の鎖骨上窩皮下組織温最低値と非ふるえ産熱量の間で正相関を示した。5℃条件ではふるえ産熱量と直腸温に相関が得られた。
以上から、寒冷時の産熱量を非ふるえとふるえに分割して定量でき、各産熱量の個人差や影響要因の検討が可能となった。また、皮下組織温により褐色脂肪での非ふるえ産熱、骨格筋でのふるえ産熱を評価することが出来る可能性が示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初予定していた、寒冷曝露時の熱産生量をふるえによるものとふるえによらないものに分割して定量化する、という課題は本年度の実験結果によって示すことができた。
また、分割定量化されたふるえ産熱量と非ふるえ産熱量への影響要因の検討も本年度実施することができた。
以上のことから、本年度の研究は概ね順調に進展しているといえる。
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| Strategy for Future Research Activity |
熱産生の個体内変動に影響を及ぼす要因の中で「季節」は最もおおきな影響を与える要因である。冬季は夏季と比較して大きな熱産生反応を示すことが明らかとなっているが、非ふるえ熱産生とふるえ熱産生に分けて、さらに影響要因も含めて、季節変動を検討した研究は見当たらない。本研究は今後寒冷曝露時の非ふるえ熱産生量及びふるえ熱産生量の季節変動を解明するために、平成26 年度に実施した寒冷曝露実験および被験者の個人特性の測定を夏季と冬季に実施する。また各々の季節ごとに非ふるえ・ふるえ熱産生の開始時間や産熱量に及ぼす要因の検討を実施する。
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| Causes of Carryover |
直接経費として141036円分が次年度使用額として計算されているが、その額は2015年3月31日時点ですでに物品として納品済みおよび旅費として出張済みの分である。支払期日とJSPSへの報告日時のずれによる差額であり、実質の次年度使用額は生じてない。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
上述の理由による残額であり、実質の次年度使用の予定はない。
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