2014 Fiscal Year Annual Research Report
がん生殖医療の視点で取り組む「がん患者の妊孕性温存の意思決定支援モデル」の開発
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26293466
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Research Institution | Tokyo University of Technology |
Principal Investigator |
野澤 美江子 東京工科大学, 医療保健学部, 教授 (40279914)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
荒尾 晴惠 大阪大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (50326302)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | がん看護学 / 意思決定支援 / 妊孕性 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、がん生殖医療の視点で取り組む、がん患者の妊孕性温存に対する意思決定支援モデルを開発することを目的としている。そこで、平成26年度は、1.妊孕性温存に対するがん患者の意思決定の様相を明らかにする、2.妊孕性温存に対するがん患者の意思決定支援の様相を明らかにする、という2つの目標達成へ向け、下記を実施した。 1.文献検討及び最新知見について情報収集・検討:がん治療に伴う妊孕性保護、がん患者(主には乳がん患者、若年患者)の妊孕性温存に対する意思決定の実態、妊孕性温存の意思決定に対する医療者・看護職による支援に関する国内外の文献を検討した。また、「日本看護科学学会学術集会」では「がん治療に携わる医師の妊孕性温存に対するがん患者の意思決定支援の実態調査」を発表し、参加者と情報共有及び今後の課題について情報交換を行った。加えて、「がんと生殖に関するシンポジウム2015」、「日本乳がん看護研究会」、「日本がん看護学会学術集会」では、最新知見や問題点の情報収集を行った。 2.患者の実態調査【患者へのインタビュー調査】:上記1の検討をふまえ、インタビューガイドの作成を検討し、研究倫理委員会への申請準備を進めているところである。研究協力者への依頼については、シンポジウムで紹介いただいた研究会の患者ネットワーク担当者を介して、患者様をご紹介いただく手配をした。また、インタビューは、対象の都合に合わせ、平成27年度上半期の週末および大学夏季休暇中を利用して実施する予定である。 3.看護の実態調査【看護師への質問紙調査】:上記1の検討をふまえ、概念枠組みを検討し、質問紙調査の準備、研究倫理委員会への申請準備を進めているところである。質問紙調査の送付は、新年度で所属等の変更が落ち着いた平成27年度夏前をめどに計画している。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
今年度は、文献検討をふまえ、患者へのインタビュー調査及び看護師への質問紙調査に着手する予定であった。しかし、計画よりも遅れた理由として、下記の2点が挙げられる。1.調査の骨組みを構築するために必要な最新知見を得るためのシンポジウムが年度後半に企画され、その結果を待っていたため、着手が遅くなった。2.特にがん患者への研究協力予定施設との調整に困難をきたした。
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Strategy for Future Research Activity |
平成27年度は、引き続き、1.妊孕性温存に対するがん患者の意思決定の様相を明らかにする。2.妊孕性温存に対するがん患者の意思決定支援の様相を明らかにするための調査を継続して行うことに加え、新たに3.妊孕性温存に対するがん患者の意思決定を支援するモデル案を構築することを目標とする。 平成26年度着手が遅れていた患者の実態調査【患者へのインタビュー調査】と看護の実態調査【看護師への質問紙調査】を、年内に分析ができるようにする。そのためには、早々に研究倫理委員会へ申請し、調査に着手すること、研究協力者への依頼をスムーズに行えるよう、研究分担者、連携協力者、研究協力者と連絡を密にとって進める。また、分析なども計画的に進められるように、定期的な会議の開催も検討する。 また、前述3の目標である<エキスパートパネルによる意思決定支援モデル案構築>では、最初にがん患者の妊孕性温存に関わった経験を持つがん看護専門看護師、がん化学療法看護・乳がん看護・不妊症看護認定看護師によるフォーカスグループインタビューを計画している。そのメンバーのリクルートを効率的に行うため、前述のインタビュー調査や質問紙調査の実施過程の中で協力いただいた研究協力者を中心に編成する。
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Causes of Carryover |
平成26年度に患者の実態調査としてインタビュー調査および看護の実態調査として看護師への質問紙調査を計画していた。しかし、インタビューガイドの作成、研究協力者への依頼方法、および調査用紙の開発に時間を要し、いずれも調査実施までにたどり着かなかった。そのため、インタビュー調査に必要な交通費やテープ起こし費用、質問紙調査に必要な調査用紙等の印刷費、調査用紙配布回収用切手代、研究協力者への謝礼品、研究補助者への謝金等で使用できず、未使用金が発生した。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成27年度は、当初から平成26年度に引き続いて患者へのインタビュー調査及び看護師への質問紙調査を実施する計画であった。しかし、平成26年度はいずれの調査も着手できなかったことから、平成27年度はその遅れを取り戻すべく、計画的に遂行予定である。 具体的には、患者へのインタビュー調査費用(紹介者との事前打合せおよび調査時の交通費、テープ起こし費用等)、看護師への質問紙調査費用(調査用紙・封筒の印刷費、配布回収用切手代、研究補助者への謝金等)、エキスパートパネルによる意思決定支援モデル構築のためのグループインタビュー費用(交通費、テープ起こし費用、会場代等)および協力者への謝礼品購入代、公開用のホームページカスタマイズ費用、研究者間の会議費用等として使用予定である。
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